行徳塩田

行徳塩田（ぎょうとくえんでん）は、江戸から近代を通じて下総国（千葉県）行徳（現在の市川市行徳地区および浦安市）とその周辺地域に作られた塩田。関東地方で最も盛んな製塩地であり、この地で作られた塩は行徳の塩と呼ばれた。

歴史製塩開始

行徳での製塩は、もとは上総国五井で行なわれた塩焼きを本行徳村、欠真間村、湊村の3ヶ村の者が習得し、塩焼きをはじめたと伝えられている。塩業が始まった時期は中世の後期と推定されており、戦国時代の天文 - 元亀年間には後北条氏に塩年貢を納めていたという言い伝えが『世事見聞録』に記されている。

1590年（天正18年）、行徳の旧領主高城胤則（千葉氏重臣）が北条方に組した廉で所領が没収されると、江戸城に新しく入った徳川家康の所領に組み込まれた。1769年（明和6年）に行徳側が作成した『塩浜由緒書』によれば、家康は鷹狩で東金御殿に出かける途中、行徳の塩浜をみて「軍用第一、領地一番の重宝」と述べたと伝えられている。また慶長年間（1596年～1615年）、大坂から来た河本弥左衛門が製塩の技術を伝えたという記録が残っている。弥左衛門はその後出家し法善寺を開いた。この法善寺は現在に至るまで塩場寺（しょばでら）とも呼ばれている。

家康の時代は戦国の遺風が残り、家康も江戸城における籠城の際に塩を確保するために自領内での塩の安定供給に尽力しており、行徳を御手浜としてこの地の塩業を保護した。また道三堀・小名木川を整備し、行徳から江戸城までの直通水路が開削された。行徳は東金に向かう街道のルート（行徳街道）として定められ、後には江戸から成田山新勝寺への参詣ルートとなり、沿道はその宿場町として栄えた。更に徳川家光の1632年には関東代官によって現在の日本橋小網町までの航路運行が許可されて江戸と常総・利根川方面との水運の中心地となった。1629年（寛永6年）に実施された寛永検地では行徳塩田も検地され、これにしたがって年貢が決められた。面積の記録は残っていないが、年貢高や『塩浜由緒書』の記載などから、219町余と計算することができる。

家康から家光までの3代の将軍は積極的に塩田開発のため資金を貸付け、秀忠は3000両、家光は1000両の拝借金を与えた。

元禄検地 1702年（元禄15年）に、元禄検地が実施された。この検地は後世「行徳検地」と呼ばれた。これまで江戸幕府の支配下にありながら、長年の社会通念に従って塩田＝無主地として扱われてきた行徳塩田はこの検地によって公式に所有関係が確定された。行徳では田畑の村高（石高表示）とは別に塩田の反別高（永高表示）が把握され、これに基づいて塩浜役永（塩年貢）が賦課されることになり、1/4を塩納で、3/4は金納で納めることが定められたのもこの検地による。

元禄検地により、塩田では堤防の普請などの保護を受けやすくなった。例えば、それ以前の1680年（延宝8年）に発生した津波による塩田の復旧については、幕府からの援助は受けられず、塩問屋などの江戸の有力商人からの借金によって賄っていた。しかし1703年（元禄16年）の元禄地震や、1704年（宝永元年）の洪水の際には役永の減免や拝借金などの措置が取られており、この変化は元禄検地によって幕府の塩浜に対する権力が増したからだと推定されている。以後幕末に至るまで、幕府による塩田や堤防の普請が行われるようになる。その反面、1筆ごとの面積が固定化され、瀬戸内海沿岸のような生産規模の拡大が困難になった。

元禄検地以降、行徳では江戸時代は新たな検地は実施されなかった。そのためこの検地で作られた元禄検地帳は、その後江戸時代を通じて行徳塩田に関し基本台帳としての役割をもった。

幕府による保護政策海運が整備され西国との交流が活発になると、大量の下りもの（下り塩）が江戸市場に流入するようになった。特に赤穂・斉田などの瀬戸内海産の塩（十州塩）は、元和・寛永期から江戸に流入するようになり、元禄期に増大していった。十州塩は質・生産量ともに行徳塩を上回ったのに対して、高潮や江戸川の氾濫に度々悩まされた行徳地域では、経営規模が小さく多額の資金をかけた塩業の技術革新は困難であった。

元禄期以降は、江戸幕府も社会の安定化に伴って戦国時代から続いた塩田の軍事的な役割は薄まっていた。それでも、下り塩は天候次第によって入荷しなくなるリスクを抱えていたことなどの理由から、幕府による保護は継続された。特に享保期に徳川吉宗は行徳塩田の保護に力を入れ、1704年（宝永元年）の洪水以降消極的になっていた保護政策を再び推進させた。これは関東代官である小宮山杢之進の進言によるところも大きい。吉宗は1725年（享保10年）と1726年（享保11年）に小金原（現在の千葉県松戸市）に鹿狩りに出かけたが、このとき杢之進から行徳塩浜の保護育成を進言され、家康とゆかりのある塩田の育成に前向きになったという。吉宗の政策は具体的には定普請による堤防の建設や、災害復旧などが挙げられる。こうした保護政策は行徳塩田の衰退にある程度の歯止めをかけることはできたが、度重なる災害もあって、著しい効果は得られなかった。

享保期以降も災害は相次ぎ、幕府は御普請などで対応してきたが、幕府の財政も18世紀以降は悪化してきており、行徳塩田への援助に後ろ向きな考えがでてくる恐れがあった。そのこともあって、1769年（明和6年）には、幕府による塩田普請と年貢減免の正当性を訴えるために『塩浜由緒書』が作成された。

また、元禄検地以降、年貢の金納化を進めたこともあり、幕府に納める塩の量は減少し、1702年（元禄15年）頃には1200石の塩を幕府に納めていたのに対し、1832年（天保3年）には、わずかに250石を納めるにすぎなくなった。これにより、生産した塩を換金する必要性が生じた。そのため享保9年、地廻り塩問屋が成立し、行徳塩を取り扱うようになった。ただし、行徳の塩問屋は十州塩（下り塩）を扱う問屋と比べて規模が小さく利益も少なかった。したがって、江戸の市場で圧倒された行徳塩は利根川をさかのぼって、十州塩の勢力が及ばない北関東の内陸部や上越地方に運ばれて苦汁を抜いて桝減を無くした囲塩（古積塩）の材料として広く使用された行徳の塩(第151号・第152号)。新たな販路を開拓したこともあって、江戸時代を通じて生産高はほぼ3万石から4万石を維持した。

幕末・明治期 1813年（文化10年）、幕府から行徳に塩会所の設置が認められると、江戸の地廻り塩問屋を介さずに積極的に販売が展開できるようになった。また、1841年（天保12年）には地廻り塩問屋の株仲間が廃止されると、棒手売と呼ばれる江戸への直接販売も積極的に行われるようになった。その後、江戸の地廻り塩問屋と行徳などの関東の生産地との間で訴訟に発展し、1866年（慶応2年）になって大師河原塩田の塩は六郷川、行徳塩田の塩は中川より内側では直接販売を行わない代わりに販売価格の基準を行徳の相場とすることで和解した。また、この時期には下り塩と行徳塩の接近が行われた。すなわち、下り塩のうち苦汁分が多いものを行徳側が買い入れて囲塩に加工して北関東に販売し、また災害時における塩年貢の不足に備えて買い入れが行われたのである。下り塩取引の原因としては、塩問屋の経営上の理由のほかに、安政期の災害による行徳塩田の被害などがあり、その結果として領主側が取引を許容した面がある。こうした行為を本来経由地である筈の江戸の下り塩問屋を経由しないことから江戸打越と称した。関東地方に入る下り塩は原則として浦賀・江戸を経由することになっていたが、幕末には浦賀から行徳を経由する塩が全体の4割を占める時期もあった。

幕末から明治にかけて農業との兼業から塩場師と呼ばれる専門の職人による作業へと移行されて遅ればせながら近代化が始まるようになり、塩焼の燃料に石炭が導入されるなどの技術革新が行われた。また、維新期の混乱で下り塩の江戸（東京）への入荷減少を補うべく東京への販売を活発化させる一方、江戸幕府による普請に代わって小菅県後に千葉県の経済的支援を受けることになった。1893年には船橋などの周辺地域の塩田も加えて「行徳製塩協同組合」が結成されて地域全体の販売力強化や技術革新に乗り出し、1900年には「千葉県行徳塩業組合」が結成された。

消滅明治時代の技術革新などにより、行徳塩田の生産高は江戸末期と比べ増加した。しかし、日清戦争以後に安価な台湾産塩の流入が始まると状況は悪化した。行徳塩田でも面積の拡大や、石炭の導入といった効率化を図っていたが、状況を改善できるものではなかった。

1905年（明治38年）に塩の専売制度が導入された。専売制度により、生産された塩は政府がすべて買い取ることになるが、行徳塩の買取価格は他の塩田と比べて高い価格が設定された。しかし、行徳塩田の生産量は専売制度導入後に悪化していった。この理由の1つには、専売制度により塩を安価で仕入れることができなくなったため、他の地域の塩を囲塩に加工して販売するという、これまで行徳塩田の手法では利益が出なくなったことが挙げられる。そのため、政府によって塩の生産調整が行われるようになると、交通・輸送手段の発達もあいまって質の劣る行徳塩田は整理の対象となった。

さらに1917年の高潮（大正六年の大津波）によって行徳一帯の塩田のほぼ全部が水没する被害を受けたことによって衰退に拍車がかかった。行徳塩田は1910年から翌年にかけての第一次製塩地整理の対象からは外されたものの、1929年から翌年にかけての第二次製塩地整理の対象とされた。その結果、昭和初期には製塩をやめ、通常の農地に転換する農家が増えた。その後、太平洋戦争中に国内での塩の自給体制が強化されたことにより一時的に復興した。戦後もこれを引き継いで生産が続けられていたが、1949年のキティ台風によって壊滅的な被害を受け、最後に二俣に残った塩田も同年に消滅した。

消滅後塩田の跡地は、行徳町が市川市に合併される1955年（昭和30年）頃までは、蓮田や湿地が広がり、塩田の面影が多少残されていた。

その後、市川市・浦安市の沿岸区域ともに、東京都心から至近にある・税金が都内よりも比較的低廉であったことで、塩田だった土地の埋め立てが昭和中期から進行した。そして、この塩田が存在する最大の理由であった少雨・乾燥の気候が評価され『週刊ダイヤモンド』2014年8月9日号浦安市長松崎秀樹のインタビューより、湿気を嫌う業種の事業所・工場が多数立地するようになった。舞浜の東京ディズニーリゾート、市川塩浜の物流倉庫群がその最たる例である。

地域と規模行徳で塩田が盛んだった地域は、時代によって移り変わりがある。寛政6年に納められた年貢の記録では、本行徳村が最も多く、上妙典・下妙典村、高谷村、欠真間村、田尻村と続く。元禄期に塩浜面積の多かったのは、引き続き本行徳村、両妙典村、欠真間村等であるが、原木、二俣、湊新田、伊勢宿といった海岸よりの村で増加傾向がみられる。1827年（文政10年）の記録では、本行徳、上妙典、欠真間といった古くからの塩田は面積が激減し、船橋寄りの地域や海辺に近い地域での面積が増加している。長年塩田を続けていた土地は砂の性能が落ちて濃い鹹水を得るのが難しくなってきており、そうした土地は耕作地に転換されていた。

塩田の規模としては、元禄検地の時点では一筆あたり3反歩前後であった。この時期には1反歩の塩浜で20石弱の塩が生産された。瀬戸内と比べて小規模で、塩田地主というほど大きな塩浜を持つ者はおらず、大きくても2町歩弱だった。多くの農民は農間余業として塩づくりにもかかわっていた。元禄検地以降も一筆あたりの面積は増加していない。しかし明治時代には、新たな塩田に関しては大規模化がみられるようになった。1903年（明治36年）の記録では、同程度の生産高を有する他の地域の塩田と比べると、面積が広いという特徴を有している。ここから、同時期は生産効率の低さを塩田面積で補っていたことが推定される。

精製方法一般的に江戸時代初期の塩業は、砂地に海水を撒いて乾燥させる揚浜式と呼ばれる方法が知られていた。その後、寛永年間（1624～1644年）に赤穂で入浜式と呼ばれる方法が開発された。これは潮の干満を利用した方法で、揚浜式と比べて効率的であるため、各地に広まっていった。

行徳においても、江戸時代初期には揚浜式から入浜式に移り変わる段階であったと考えられている。入浜式は、浜に設けられた堤の樋門から海水を入れて、そののちに門を閉めて海水を乾かすという工程になるが、1703年（元禄16年）の元禄地震や、1704年（宝永元年）の洪水の際に堤が破損したという記録があるため、元禄期には入浜式に移行していたと考えられている。

行徳塩田の特徴は、笊取法と呼ばれる方法である。その製塩方法は、日光で塩水を干しあげ、塩分を含んだ砂を畦状に寄せてから砂をざるかごに入れ、その上から海水を流して濃い鹹水をとり、この鹹水を塩釜に入れて焼いて塩をつくるものである。これに対して瀬戸内海では沼井取法と呼ばれる方法がとられていた。沼井取法は砂を沼井（ぬい）という固定された入れ物に入れ、そこに海水を流す。笊取法は沼井取法と比べて効率が悪かった。しかし、行徳は瀬戸内と比べて塩田が小規模で、雨が多く、水害が多いという問題があったため、固定式の沼井より移動可能な笊が使われることになった。

塩釜は、行徳で石が産出されないため、江戸時代は貝を粉にして固めた釜が主に使われていた。幕末から明治にかけて鉄製の釜が使われるようになり、1882年（明治15年）前後には鉄製が優勢となった。燃料は、江戸時代は松葉や笹が使われており、明治に入ってからもしばらくは変化がなかった。明治25年から30年にかけて松葉や笹の価格が上昇すると、石炭が使われるようになった。瀬戸内では文化文政年間のころにはすでに鉄釜で石炭を使用していたことを考えると、釜や燃料の点でも行徳は後塵を拝していた。

海水を干しあげるためには、時期的に暑い旧暦の6月から9月が塩づくりに適した時期だった。一方で塩づくりは、一度雨が降ってしまうと3～4日日照りが続かなければ塩稼ぎが出来ないといわれ、天候に大きく左右された。

行徳塩田の面積（反別）統計（単位:町） 1629年（寛永6年）　219（町） 1702年（元禄15年）　191 1704年（宝永元年）　177 1734年（享保19年）　192 1815年（文化12年）　184 1880年（明治13年）　175 1882年（明治15年）　180 1904年（明治37年）　115 1917年（大正6年）　0 1921年（大正10年）　40 1929年（昭和4年）　13 1949年（昭和24年）　消滅

脚注注釈

出典

参考文献

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