神田村

神田村（かんだむら）は、出版業界関係者の用語（愛称）で、書店街として有名な神田神保町を東西に横切る靖国通りの南側、神田神保町から神田錦町にかけて数多く集まる書籍販売会社（出版取次）のある一角を比喩的に「村」とみなして呼んだものである。正式名称は「東京出版物卸業組合」。

概要神保町（現在の神田神保町）の書肆街（書店街）は明治時代に神田に多く設立された教育機関に通う学生達に書籍を供給する場として勃興した。

明治時代には三省堂書店（現在の三省堂書店神保町本店）や東京堂書店が、大正時代には岩波書店が創業している。中でも東京堂書店は第二次世界大戦前の出版界（のみならず実業界まで）に多大な影響力を与えた博文館の大橋家の創業による書店・取次店であり、第二次世界大戦時に政府による言論統制と出版物の一元配給の方針を担うために日本出版配給（日配）として中小を含む他の取次と統合されるまでは出版流通の要の大取次としての役割を果たしていた。

第二次世界大戦後、東京の各所で復活した多くの小取次は、書店や出版社の多く集まる神田神保町に地の利を求めて集結した。これがいわゆる神田村の起こりである。神田村の中小取次は、日配の解体により設立された東京出版販売（東販、現在のトーハン）や日本出版販売（日販）といった大取次の大規模化・効率化とは別に、人の手によるきめの細かい対応と地の利を生かした迅速な商品確保や専門性の高い品揃えなどにより、東京を中心とした多くの書店の商品調達の場として地位を確保した。

しかし、大手取次の物流に情報処理が欠かせなくなる時勢の中で、システム投資に対するスケールメリットが生かせない神田村の中小取次は次第に後退を余儀なくされ、全盛期であった1960年代から比べるとその数は30%程度まで減っているという見方もある。

長く続く教育機関の流出のみならず、各地の書店の大型化やオンライン書店の出現により、新刊書籍・古書を含む書店街としての神田神保町そのものも大きく変わりつつある。その書店街に寄り添うように存在していた神田村もまた、長引く出版不況の影響や神田神保町界隈の再開発の影響も受け、大きな変化にさらされている。

取次会社一覧取次会社一覧による。共栄図書 - 学習参考書を中心にした出版物全般の取次販売業鍬谷書店 - 自然科学書、主に医学関係書籍・雑誌の取次販売業弘正堂図書販売 - 朝日、毎日、読売、日経、日経BP、草思社、文藝春秋、徳間書店、幻冬舎、祥伝社、中央公論新社、一ツ橋グループ（小学館・集英社等）の出版物大学図書 - 法律関連図書を中心とした取次西村書店 - 自然科学書、主に医学書、理工書の書籍・雑誌専門取次業 JRC（旧称：人文・社会科学書流通センター） - 人文・社会科学書を中心とした取次日本出版貿易 - 書籍、雑誌一般、欧文書籍、欧文雑誌、外国書籍、外国雑誌博文社 - 学習参考書、語学書、辞書、塾専用教材、教科書ガイド、幼児ワーク文苑堂 - コミック、ゲーム攻略本、写真集、創価学会関係、耽美小説

かつて所属していた取次会社三和図書 - 文芸一般書、文庫、コミック、NHKテキスト。2018年10月末で取次業務終了。太洋社 - 総合取次。2016年3月15日に東京地裁より破産手続開始決定を受けて倒産。東邦書籍 - 文庫・辞典・児童書・文芸書をメインに扱う。2016年10月24日に東京地裁より破産手続開始決定を受けて倒産。日本地図共販 - 国土地理院地形図、数値地図（CD-ROM）、民間地図（道路地図、市街図、山岳地図等）、旅行図書、情報誌、旅行雑誌、GIS・ナビソフト等。2017年2月10日に東京地方裁判所へ自己破産を申請して倒産。日本雑誌販売 - 雑誌、コミック、一般書籍の取次。2019年8月7日、東京地裁より破産手続開始決定を受けて倒産。

所属状態が不明の取次会社協和出版販売 - 総合取次地方・小出版流通センター - 大手取次不扱いの地方・小出版社刊行物東京官書普及 - 政府刊行物東武書籍販売 - 講談社、マガジンハウス、秋田書店、ぶんか社、桃園書房他八木書店 - 人文書（近代文学、国文学、仏教書、書道、歴史）村山書店 - 宝塚専門、新刊・書籍・雑誌

脚注

参考資料

Źródło i licencja