検体検査（けんたいけんさ、口語的表現としては lab test もよく用いられる。）とは、人体から排出され、または採取された検体（血液、尿、組織など）を対象として行う医学的な検査である。 臨床検査は検体検査と人体そのものを対象とする生理検査に大別される。
検体 人体から排出され、または採取されたものを検査の対象とするとき、これを検体（けんたい、）という（「検体」は、広義には、産業用途も含む、検査・分析のための試料全般を指すので、医療・保健分野では人体由来の検体を「臨床検体」とよぶこともある）ヒト以外の家畜・愛玩動物などの動物に由来する検体について行う獣医療検査も、ヒトの検査に準じて検体検査とよぶ。。なお、検査材料という言葉もしばしば用いられるが、検体とほぼ同義である。
人体からの尿・便などの排出物、血液・体液・分泌物、組織、細胞、ぬぐい液、洗浄液などが検体となる（#検体の種類の項参照）。これらの検体について行われる医学的な検査が検体検査であり、成分物質の分析、酵素活性の測定、細胞数・細胞形態の解析、微生物・寄生虫の検索、遺伝子の解析、等が行われる。
検体の種類 検体検査の対象となる検体には多数の種類があるが、主要なものを下の表に示す。 +主要な検体の種類検体種例血液全血（静脈血／動脈血）全血とは、細胞成分や液体成分を分離していない血液のことである。ただし、血液の凝固を防ぐため、EDTA、クエン酸ナトリウム、ヘパリン、等の抗凝固剤が添加されている。、血漿、血清など体液唾液、胃液、十二指腸液、膵液、胆汁、穿刺液（脳脊髄液、胸水、腹水、心嚢水、関節液、羊水、ダグラス窩穿刺液、嚢胞貯留液など）、膿汁など排出物尿、便、喀痰、呼気呼気を材料とする検査には、尿素呼気試験（ヘリコバクター・ピロリの検査）、呼気一酸化窒素濃度（FeNO、喘息の検査）などがある。など組織・細胞組織（生検材料、手術材料）、細胞診材料（子宮頸部擦過物、喀痰、穿刺吸引液など）分泌物・洗浄液鼻腔ぬぐい液・吸引液（鼻汁）、咽頭ぬぐい液、気管支肺胞洗浄液 、精液、膣分泌液、結膜ぬぐい液・涙、乳頭分泌物乳頭分泌物を材料とする検査には、乳頭分泌物中CEA（乳癌の検査）がある。など結石尿路結石、胆石、など結石形成の病態をあきらかにする手段として、結石成分分析が行われる。
検体の採取 尿、便、唾液、など被検者自身でも採取可能な検体については、採取に関する資格の制限はない。 血液、組織、などの採取は医行為医行為とは、医師の医学的判断および技術をもってするのでなければ人体に危害を及ぼす恐れがある行為である。とされており、医師、または特定の医療資格をもつ医療従事者が診療の補助として行うことのみが許されている。 看護師と臨床検査技師「診療の補助」は看護師の独占業務であるが、例外として、臨床検査技師が診療の補助としての検体採取を業として行うことができることが臨床検査技師等に関する法律（昭和三十三年法律第七十六号）第二十条の二で規定されている。は、医師の指示のもとで、血液、鼻腔・咽頭ぬぐい液などの検体採取が可能である（保健師助産師看護師法第五条、臨床検査技師等に関する法律第二十条の二）。 穿刺液の採取や手術による組織の採取など侵襲性の高い検体採取は原則として医師が行う（看護師や臨床検査技師が診療の補助として行うことのできる検体採取は法令および通知で定められている）。
患者誤認・検体取り違え・不適切検体 検体採取の際に発生する重大なエラーとしては、患者誤認（誤って別患者から採血した等）や検体の取り違え（別患者のラベルを貼った容器で採取した等）があげられる。 近年は、患者取り違い防止のため、本人確認（氏名と生年月日を唱えてもらうなど）やリストバンド、ラベルなどのバーコード認証などが用いられる。
その他、容器の誤り、採取量の誤り、採取手技の誤り（たとえば、輸液中の腕から採血）など、さまざまなエラーが検査前工程で発生しうる。 正しい検査結果を得るためには、検査そのものの工程に限らず、検査前工程の管理が重要である。
検体の搬送と保存 採取後の検体は速やかに測定するのが原則である。 やむを得ない場合は保存・搬送が行われるが、 検査により、その可否や条件が異なる。
保存困難な検査としては血液ガス分析があげられる。 採取後直ちに測定するのが原則であり、搬送時も血液細胞の呼吸により値が変化するのを防止するため氷冷する場合が多い。 アンモニアも室温放置で上昇するため、氷冷での搬送が行われる。 血算や尿一般検査も放置で変動するため、数時間以内の検査が原則である。 血清を用いる検査（生化学検査の多く）は、速やかに遠心して血清を分離しないと、 血球成分の漏出により値の変動がみられることがある。代表的なものは血清カリウムである。 血清分離後の保存条件も項目により様々であり、一部の検査や長期保存では凍結が必要な場合が多い。
なお、多くの検査項目の検体は冷蔵保存が行われるが、例外的に冷蔵が好ましくない検査もあり、 たとえば、赤痢アメーバ鏡検は孵卵器で保温、髄膜炎菌の培養検体などは室温保存する。 検査項目ごとの保存条件は、検査を実施する施設の検査案内を事前に参照するのが望ましい。
検体検査の分類 検体検査は様々な分類があるが、臨床検査技師等に関する法律および関連省令の分類を下の表に示す。 +検体検査の分類一次分類二次分類微生物学的検査細菌培養同定検査、薬剤感受性検査免疫学的検査免疫血液学検査、免疫血清学検査血液学的検査血球算定・血液細胞形態検査、血栓・止血関連検査、細胞性免疫検査病理学的検査（病理検査）検体検査に含まれるのは主に病理組織検査、細胞診であり、病理診断、病理解剖などは含まれない。病理組織検査、免疫組織化学検査、細胞検査、分子病理学的検査生化学的検査生化学検査、免疫化学検査、血中薬物濃度検査尿・糞便等一般検査尿・糞便等検査、寄生虫検査遺伝子関連・染色体検査病原体核酸検査、体細胞遺伝子検査、生殖細胞系列遺伝子検査、染色体検査
検体検査の実施体制 検体検査の実施者 検体検査の実施に関わる国家資格として臨床検査技師があり、医療機関や衛生検査所での検体検査を担っている。 検体検査の実施自体は臨床検査技師のみに認められた業務ではないが、 採血や検体採取の一部は、医師・看護師・臨床検査技師などの国家資格を必要とする医療行為である（#検体の採取の項参照）。
検体検査の実施場所 臨床検査（検体検査と生理検査）は、医療機関等で実施される。生理検査については外部の第三者に業務委託することはできないが、検体検査については衛生検査所に外部委託することが可能である。 検体検査には膨大な種類があり、高度の設備や人員を要するものも多いため医療機関内で全てを実施することは困難であり、院内で検体検査を実施している医療機関であっても、一部の検査は外部委託により実施している。 また、医療機関内での検体検査の実施も業務委託される場合がある（医療法第15条の2・第15条の3において医療機関内の検体検査業務の委託の要件が定められている）。
医療機関外への委託 検体検査の業務は臨床検査技師等に関する法律で定められた衛生検査所に委託することができる。 医療機関などから業として検体検査を受託する民間施設は営利企業の場合も医師会立の検査センターの場合もあるが、 全て衛生検査所として登録する必要がある（医療機関が他の医療機関から業として検体検査を受託する場合も、同様に衛生検査所として登録する必要がある）。
外部委託する検査の精度を確保するため、衛生検査所指導要領に基づき、都道府県知事の指導監督が行われている。
なお、保健所、地方衛生研究所、国立感染症研究所など国または地方公共団体の設置する施設の受託する検査については、公衆衛生行政上の業務とされ、 衛生検査所としての登録適用は除外となっている。 また、大学や企業が純粋な研究目的で受託する検査も、医療の枠外のものとして、衛生検査所としての登録は必要ではない。 ただし、治験目的の検査で検査結果を通常診療に使用する場合は、衛生検査所としての登録が必要になる（臨床検査技師等に関する法律20条の3）。
検体検査の外部委託と診療報酬 衛生検査所は医療機関との委託契約に基づき検体検査を実施する。一方、保険医療においては、診療報酬は診療報酬点数表で規定されている。 検体検査の診療報酬は、市場実勢価格や医療技術評価により、定期的に見直されている。
検体測定室 診療の用に供しない簡易的な検体検査を実施する施設として検体測定室がある。 検体測定室は、簡易な検査（利用者自らが採取した検体について民間事業者が血糖値や中性脂肪などの検体検査をその場で行い、直ちに検査結果を受け取るもの）を実施する施設である（郵送された検体について後日結果を受け取るものは該当しない）。薬局等に設置されている。診療の用に供しない検査に限定されていることから、衛生検査所の登録は不要となっているが、「検体測定室」を開設する前に、医政局地域医療計画課医療関連サービス室長への届出（開設場所・図面、測定項目、開設者・運営責任者・精度管理責任者等）が必要である。
検体検査の歴史 検体検査の起源は古く、およそ6000年前のシュメールやバビロニアの医師が尿を観察したことが知られており、 紀元前400年前後の古代ギリシャの医師ヒポクラテスの著作では診断目的の尿の観察が詳細に記述されている。 16世紀以降、科学の発展とともに顕微鏡や物理学・化学が医学に導入され始めた。 19世紀に入り、細胞病理学・微生物学・免疫学が急速に進歩し、20世紀には血液検査が広く行われるようになった。
日本でも、明治維新後、西洋医学の導入が進み、各種の検体検査が行われるようになった。 1891年には東京に顕微鏡検査所（東京顕微鏡院の前身）が設立されており、これが日本の検査センターの始まりとされる。 日常の多くの検査は医師により行われていたが、 昭和初期には、軍医により衛生兵への検査の実技の指導が進められていた。
第二次大戦後、米国式の病院管理体制が導入され、1946年から大病院に中央臨床検査室が設置され始めた。
1958年に「衛生検査技師法」が制定され、衛生検査技師が検体検査を実施する国家資格となった。 1970年に「臨床検査技師、衛生検査技師等に関する法律」が制定され、生理学的検査を許可された臨床検査技師の制度が追加された。同時に衛生検査所の任意登録制が導入された。 このころから生化学的検査に多項目自動分析装置が普及し始め、大量の検体処理が行われるようになった。
1980年からは衛生検査所は義務登録制となっている。このころから検体検査のコンピュータ化・システム化が進行していった。 2000年代には電子カルテと検査システムの統合が普及していった。
2005年には衛生検査技師の新規登録は廃止され、検体検査の国家資格は臨床検査技師に統合された（法律の名称も「臨床検査技師等に関する法律」と改められた）。
脚注
注釈
出典
関連項目 臨床検査 血液検査 血液検査の参考基準値 尿検査 便検査 脳脊髄液#脳脊髄液を使った検査 穿刺液検査 気管支肺胞洗浄液検査 微生物学的検査 遺伝子検査 病理検査・病理学的検査 衛生検査所 検体測定室 臨床検査技師 衛生検査技師
外部リンク 日本臨床検査医学会 日本医療検査科学会 日本臨床化学会 日本臨床微生物学会 日本検査血液学会 日本臨床衛生検査技師会 / 日本医学検査学会 日本衛生検査所協会 財団法人医療関連サービス振興会 日本臨床検査標準協議会