ヤンキー・ゴー・ホーム（）は、アメリカ合衆国国外において、アメリカ軍の駐留、米国による政治的・軍事的介入、または米国の経済的・文化的影響への反対を表すために用いられてきた政治的スローガンである。直訳すれば「アメリカ人よ、帰れ」の意で、米国外では「ヤンキー」が米国内の出身地域を問わずアメリカ人一般を指すことに由来する。
この表現は、とりわけ第二次世界大戦後の冷戦下で国際的に知られるようになった。フランスでは、米軍駐留、北大西洋条約機構、西ドイツ再軍備、マーシャル・プラン、米国式の消費文化などへの反対と結びつき、ドイツでは「」という変形がポスターや歌に用いられた。日本では占領終結直後の1952年に起きた血のメーデー事件などで唱えられた。ラテンアメリカでも、米国の軍事介入や政治的・経済的影響に抵抗する反ヤンキー主義（）を象徴する表現となった。ベトナム戦争期には国境を越えた反戦運動の語彙に組み込まれ、冷戦後も米軍基地、個別の軍事介入、領土的圧力への抗議に用いられている。
媒体面では、プラカードや横断幕、落書きだけでなく、冷戦期のポスターと歌、レコード、文学・映画にも取り込まれた。短い命令句は、退去要求を可視化するだけでなく、政治的立場の宣言、参加者の動員、相手側の定型的な宣伝を風刺する素材としても機能した。
もっとも、その使用が常に米国または米国人全般への一様な敵意を意味するわけではない。米国の特定政策に対する批判、外国軍基地への反対、主権や民族的自決の主張、反帝国主義、文化的なアメリカニゼーションへの抵抗など、使用される文脈と対象は異なる。政治学者のピーター・カッツェンスタインとロバート・コヘインは、米国が「何であるか」に対する否定的評価と、米国が「何をしているか」に対する政策批判を区別し、反米を多面的な現象として扱う必要を指摘している。このため本項では、標語の使用を包括的な反米感情と同一視せず、その歴史的・政治的文脈を扱う。
名称と意味 「ヤンキー」（）は、米国内では歴史的にニューイングランド住民や米国北部の住民などを指してきた一方、米国外では地域を問わずアメリカ人一般を指す語としても用いられる。したがって「ヤンキー・ゴー・ホーム」の「ヤンキー」も、通常は米国北部の住民に限定されず、国外にいる米国人、米兵、米国政府、または米国の影響力を換喩的に指している。
英語では、呼びかけを示すコンマを入れた「」のほか、プラカードや落書きでは句読点を省いた「」などの形がみられる。ドイツ語圏では、アメリカ人を意味する口語的な略称「」を用いた「」も知られる。ドレスデンで制作された1950年のポスターにも「」と記されている。
標語は命令形であるため、表面的には米国人の退去を直接要求している。しかし、標語が掲げられたという事実だけから、使用者が米国社会のあらゆる側面を拒絶していたと推定することはできない。実際の対象は、個々の米国人、駐留部隊、軍事基地、米国政府の外交政策、経済進出、あるいは米国文化の受容まで幅がある。カッツェンスタインとコヘインは、米国に対する否定的態度には、短期的な政策評価、長期的な不信、固定化した偏見など異なる水準があり、さらに主権を重視するナショナリズムや急進的な反帝国主義など複数の類型が重なりうるとしている。
前史と初期の用例 この表現の背景となった反ヤンキー主義には、第二次世界大戦後よりも長い歴史がある。とくにラテンアメリカでは、19世紀から20世紀初頭にかけての米国の領土拡大、軍事介入、経済的進出を背景に反ヤンキー主義が形成されたが、同時に米国の政治制度、技術、大衆文化、移住先としての米国に対する肯定的評価も存在した。歴史学者のは、この関係を単純な反米感情ではなく、反発と憧憬が併存する多面的な関係として論じている。
同一の英語表現を用いた早い例としては、ソビエト連邦で1924年に刊行された、マリエッタ・シャギニャンがジム・ダラー名義で著した小説シリーズ『』第9巻の題名「」が確認できる。同書の表紙はアレクサンドル・ロトチェンコがデザインした。
標語の社会的な広がりを具体的に追跡できる史料は、第二次世界大戦後、とくに米国とソビエト連邦の対立が深まった冷戦初期から増加する。ヨーロッパでは米軍駐留と西側諸国の再軍備をめぐる対立のなかで、フランス語圏の「」やドイツ語圏の「」が、政党宣伝、ポスター、落書き、歌など複数の媒体に現れた。
冷戦初期のヨーロッパ 第二次世界大戦後のヨーロッパでこの標語が用いられた背景には、駐留米軍への反対だけでなく、マーシャル・プラン、北大西洋条約機構（NATO）、西ドイツ再軍備、核戦争の危険、米国式消費文化をめぐる論争があった。歴史家のエドバート・クラウトケは、20世紀ヨーロッパの米国像をめぐる研究史において、「アメリカ」が工業化・都市化・大衆消費を含む近代性の略号として機能し、アメリカ化への批判が還元的な反米主義へ転じる場合があったと整理している。この観点からみると、当時の「ゴー・ホーム」は軍隊の撤退要求という字義に収まらず、西欧の政治的従属や文化的変容への不安を表す場合もあった。
フランス フランスで標語を組織的に用いた主要な主体の一つはフランス共産党（PCF）だった。同党は1947年に連立政権から離れた後も国民議会の最大政党で、有権者のおよそ4分の1を支持基盤としていた。PCFはマーシャル・プランを「」（マーシャライゼーション）、米国文化の浸透を「」（コカ・コロニゼーション）と呼び、米国がフランスを政治・経済・文化の各面で従属させるという枠組みで宣伝した。1949年にNATO条約の批准が問題となると、共産党系の港湾労働者はマルセイユ、ボルドーなどで米国製軍需物資の荷揚げを阻止し、町の壁には「」が書かれた。
この運動では、米軍駐留への反対、東西戦争への恐怖、植民地戦争への反対が重なっていた。PCFは1949年から平和運動を展開し、翌年には核兵器禁止を求めるストックホルム・アピールを動員に用いた。1952年5月28日、NATO軍最高司令官に就任する米国のマシュー・リッジウェイ将軍に抗議してパリで行われた非合法デモには最大約2万人が参加し、「」「アメリカ人はアメリカへ」「われわれは平和を望む」と記したプラカードが掲げられた。デモ隊と警察の衝突では死傷者と多数の逮捕者が出た。この事例では、退去要求が特定の軍司令官への抗議と、NATO・朝鮮戦争・西ドイツ再軍備への反対を一つに結ぶ文句として働いた。
同時期のコカ・コーラをめぐる論争は、反対の対象が軍事政策だけではなかったことを示す。同社が1949年にフランスで本格的な瓶詰め事業を始めようとすると、PCFに加え、ワイン・果汁・ミネラルウォーターなどの業界団体、財務省・農業省の一部、国会議員が反対した。反対理由には公衆衛生や国際収支、国内産業の保護が含まれた一方、コカ・コーラは米国式の広告、大量消費、経済進出を象徴する商品として論じられた。論争自体は1950年代初頭に政治争点として収束したが、1953年の調査ではコカ・コーラを「かなり」または「とても」好む回答は17パーセント、「まったく」好まない回答は61パーセントだった。歴史家のリチャード・F・クイセルは、この一件を初期冷戦期の反米主義と、近代化・独立・国民的アイデンティティをめぐるフランス内部の論争が交差した事例と位置づけている。
ただし、これらをフランス社会全体の一様な対米敵意とみなすことはできない。第四共和政の政権は大西洋同盟（NATO）を選び、知識人にも同盟と米国社会を擁護する者がいた。一般市民の多くも米国による安全保障を求め、米国人や米国製品に好意を示していたとクイゼルは指摘している。「ヤンキー・ゴー・ホーム」が可視化したのは、主として共産党の運動、左派知識人の中立主義、国内業界の利害、国家的自立への不安が一時的に結びついた局面であった。
ドイツ ドイツ語圏では、「アメリカ人」を意味する口語的な略称「」を使った「」が用いられた。歴史教育学者のエヴァ・フィッシャーによれば、「」という当時は軽蔑的だった呼称と標語は第二次世界大戦後から冷戦初期に由来し、とりわけドイツ民主共和国（東ドイツ）が標語を用いた。
現存する視覚資料には、との夫妻が制作し、1950年にドレスデンの市営印刷所が印刷した「」のカラー・オフセット・ポスターがある。このポスターはに所蔵されている。
1950年代初頭には、歌手・俳優のエルンスト・ブッシュが作詞、ハンス・アイスラーが編曲した労働歌「」も公刊された歌詞と書誌は。同曲を収めた歌集『』の刊年について、この資料は1952年とする一方、は1953年版としているため、本文では「1950年代初頭」とした。。歌詞は米軍の退去、核戦争への恐怖、マーシャル・プラン、米国式の「」（アメリカン・ウェイ）への拒否をローレライやライン川などドイツの象徴と結びつけている。フィッシャーは、この歌が標語の普及に寄与したとし、東西ドイツ再統一後にも東ドイツ時代の語彙が残る事例としている。ポスターと歌の例からは、フランスの港湾争議や街頭デモとは異なり、東ドイツでは標語が印刷物と歌を通じて公的な冷戦言説に組み込まれたことが確認できる。
日本 占領後期と反米運動の形成 戦後日本の左翼運動は、占領開始時から一様に反米的だったわけではない。歴史学者の長谷川健治によれば、全学連の学生は占領期の大学改革やレッドパージへの抵抗を通じて急進的な反米言説を形成したが、日本共産党指導部は当初これを抑制しようとし、1951年以後になって採用した。また、在日朝鮮人の活動家は共産党が武装闘争路線へ転じる前から占領当局や日本の警察と衝突していた。長谷川はこの経過を、国外の共産党からの指令だけで生じた転換ではなく、学生・在日朝鮮人・党指導部の異なる経験と相互作用から説明している。
占領政策そのものも、民主化と非軍事化を重視した初期から、逆コース、レッドパージ、日本の再軍備と基地利用を進める方向へ変化した。背景には東西対立の激化と朝鮮戦争があり、日本は米軍の兵站・出撃拠点として重要性を増した。横浜を例にみると、当初から恒久基地化が決まっていたのではなく、1947年以後の冷戦と朝鮮戦争を経て接収地の長期使用が進んだと横浜市史資料室は整理している。
1951年9月にはサンフランシスコ平和条約と旧日米安全保障条約が調印され、1952年4月28日に平和条約が発効した。しかし、同年2月の日米行政協定によって、占領中に接収された施設のうち米軍が必要とするものは、日米合同委員会を通じて米軍への提供施設に移行した。横浜市史資料室はこれを、非軍事施設の返還と並行して進んだ「基地の固定化」と位置づけている。すなわち、法的な占領は終わっても多数の米兵と基地は残り、「独立」と駐留継続との落差が反対運動の争点となった。
1952年の血のメーデー事件
平和条約発効の3日後にあたる1952年5月1日、東京のメーデー集会から分かれた一部の参加者が、使用を禁じられていた皇居前広場へ向かい、警察と衝突した。後に血のメーデー事件と呼ばれたこの衝突では、デモ参加者2人が死亡し、警察側・参加者側の双方に多数の負傷者が出た。長谷川は、事件を共産党系の急進的な活動と大規模なメーデーの祝祭が例外的に合流した出来事と捉えており、集会参加者全体を一つの目的や行動様式で括ってはいない。
この事件は、日本で「ヤンキー・ゴー・ホーム」が唱えられたことを明確に確認できる初期の事例である。皇居前広場から退くデモ参加者の一部は「」と叫び、米国人所有の自動車を横転・炎上させ、米国人記者や米兵を襲った。この局面では、標語は条約や基地への抽象的な反対にとどまらず、米国人に対する暴力を伴った。ただし、襲われた米兵を救出した日本人もおり、暴力的行動が参加者や周囲の日本人に一様に共有されていたわけではない。
事件の時期と標語の対象には、占領終結後の主権のあり方をめぐる対立が表れていた。抗議者にとって、米軍基地と兵力が残る講和は完全な独立ではなく、日本を米国の冷戦政策と朝鮮戦争に従属させるものと映った。一方で、衝突は日本政府・警察への抗議、共産党の急進路線、学生や労働者の運動、在日朝鮮人の政治的経験などが交差した出来事でもあった。
安保・反基地運動への展開 1952年の衝突後、米軍駐留への反対は、都市中心部の騒擾をそのまま反復するのではなく、基地用地、地域住民の生活、核兵器、再軍備、日米安保体制をめぐる複数の運動へ広がった。近代日本史を専門にする歴史学者のは、占領後の従属的地位への反発が全国的な反基地運動へ転じ、その最初の大規模な例が1952年末から1953年にかけての内灘闘争だったと位置づけている。長谷川によれば、内灘では日本共産党も住民を組織したが、党は支援する複数集団の一つにとどまり、全学連学生の参加も限定的だった。むしろ住民の反対と知識人らの言説が結びつき、占領終結後としては前例のない規模の反基地運動になった。
1955年から1957年の砂川闘争では、立川飛行場の滑走路拡張に伴う土地収用に反対する農民を、労働者や学生らが支援した。全学連の活動家は、血のメーデー事件で用いた火炎瓶や棍棒などを避け、白いシャツを着て非武装で警察に対峙する戦術を採った。流血をテレビや新聞に可視化するこの方法は世論の同情を集め、滑走路拡張計画は最終的に撤回された。長谷川は、砂川を1960年の安保闘争へ直線的に至る一段階としてだけ読むことを避け、在日朝鮮人運動、沖縄、反核運動を含む1950年代半ばの主体と時間軸の変化のなかで論じている。
1960年の安保闘争では、改定安保条約への反対を軸に、日本社会党・日本共産党、労働組合、女性団体、学生、知識人、反核・反基地団体などの連合が形成された。運動の理由には、米軍基地によって冷戦や核戦争へ巻き込まれる危険、再軍備への反対、中立志向、岸内閣による条約承認手続への批判、平和と議会制民主主義の擁護が含まれた。当時の『タイム』は、東京の米国大使館前で「」（「アイクは来るな！」）、「」（「岸を倒せ！」）と並んで「」が唱えられたと報じている。
ただし、1960年の運動全体を「ヤンキー・ゴー・ホーム」に還元することはできない。学生には明確な反米・反帝国主義を掲げる傾向があった一方、労働者は雇用と再軍備、女性団体は家族を戦争から守ること、地域住民は基地による土地と生活への影響を重視するなど、参加の経路と意味は異なった。標語は1952年と1960年の双方で確認できるが、その間に駐留をめぐる対立の形は、直接的な対米暴力を伴う局面から、地域の土地争議、反核、条約手続と民主主義を含む大衆運動へ広がっていた。
ラテンアメリカ 反ヤンキー主義の歴史的背景 ラテンアメリカの反ヤンキー主義（）は、「ヤンキー・ゴー・ホーム」が街頭の定型句として広く記録される以前から形成されていた。19世紀には、米国の大陸膨張と米墨戦争によるメキシコ領の割譲が、米国を領土的な脅威とみる記憶を残した。1898年の米西戦争以後、米国はプエルトリコを領有し、キューバの主権をによって制約した。さらに、パナマのコロンビアからの分離を支援してパナマ運河地帯を統治したため、「ヤンキー」は隣国の国民というだけでなく、軍隊、外交官、運河地帯の統治者を指す語にもなった。
20世紀初頭には、米軍がメキシコ、ニカラグア、ハイチ、ドミニカ共和国などへ介入し、占領統治や現地治安部隊の編成に関与した。1930年代の善隣政策は直接占領を終わらせる方向へ転換したが、米国系企業の経済力、米国と現地独裁政権との関係、冷戦下の反共政策をめぐる反発までは解消しなかった。1954年に米国が支援したグアテマラ政変は、社会改革や民族主義を共産主義と同一視して介入するという批判を強めた。
反発の対象と主体は、国と時期によって異なった。農民や労働者にとっては外国企業の土地所有や労働条件が争点となり、学生や知識人は主権、民主主義、文化的自立を唱えた。政治家や実業家のなかにも、米国との経済関係から利益を得ながら、国内での正統性や交渉力を高めるため反ヤンキー言説を用いる者がいた。したがって「ヤンキー」は、個々の米国人よりも、米国政府、軍隊、企業、運河地帯の米国系住民、あるいは不平等とみなされた米州関係を換喩することが多かった。
マクファーソンは、こうした態度の特徴を、敵意だけでなく米国への称賛や依存を含む「愛憎の両価性」に求めている。米国政府の国家情報評価も1958年末、富裕層や軍部には米国の富・力・業績への称賛がみられる一方、中間層、知識人、都市労働者には過去の介入、米国企業、独裁政権への支援をめぐる批判が強いと分析していた。
1958年のニクソン南米訪問とキューバ革命
1958年4月から5月にかけて、米国副大統領リチャード・ニクソンは親善を目的として南米諸国を歴訪した。しかし、ペルーとベネズエラでは、米国による独裁政権の支持、経済政策、ラテンアメリカの軽視などに抗議する学生・労働者らのデモに直面した。5月13日にカラカスの空港へ到着した際、米大使館の航空駐在武官補だったマニー・チャベスの回想によれば、バルコニーの抗議者は反ニクソンのプラカードを広げ、「」などを英語とスペイン語で叫んだ。
その後、市内へ向かった車列は道路を塞いだ群衆に取り囲まれた。米国務省の同日付電話記録は、群衆を約4,000人と見積もり、車の窓が割られ、ニクソン夫妻と同行者が辛うじて現場を離れたと報告している。同年8月の『タイム』も、カラカスで買い物中の米国人女性に「」が浴びせられ、通りに反ヤンキーの文句が書かれていたと報じた。
当初の米当局は、車列襲撃を共産主義者が組織したものと判断した。しかし、事件から2週間後の中央情報局（CIA）長官のアレン・ウェルシュ・ダレスの覚書は、リマとカラカスのデモが共産主義者に扇動されたとしながらも、米国政策の一部に対する「民衆の不満」と、米国が南米を軽視してきたという感覚を表現したものだったと認めた。また、共産主義者以外にも追随者を得たと分析している。マクファーソンも、デモに共産主義者が関与したことと、独裁政権への米国の支持、社会的不平等、経済関係への不満が存在したことは両立すると論じ、事件を単一組織の操作だけで説明していない。
翌1959年のキューバ革命は、反ヤンキー言説をさらに異なる形へ変えた。革命期には「ヤンキー・ゴー・ホーム」と並び、「キューバはイエス、ヤンキーはノー」を意味する「」が革命政権を支持する代表的な掛け声となった。
マクファーソンはキューバの事例を、米国の影響と結びついた社会的配置そのものを変えようとする「革命的反米主義」と位置づけている。1959年以後の急速で包括的な拒絶は、キューバ人がそれ以前の数十年をかけて、米国の生活様式を深く取り込んだ国民的アイデンティティを形成してきたことと鋭い対照をなした。そのためキューバは、マクファーソンの研究における比較では、米国への反発と親近感の振幅が最も大きい事例とされる。「」（「キューバはイエス」）を前置する標語は、米国人一般の退去要求にとどまらず、革命、主権、経済的自立を一つの短句に結びつける役割を果たした。
パナマとドミニカ共和国
パナマでは、米国が統治する運河地帯が、領土主権と日常的な社会格差を可視化する象徴的な存在だった。1964年1月9日、国立学院の学生は、米国旗だけが掲げられていた運河地帯のバルボア高校へパナマ国旗を持ち込み、掲揚しようとした。運河地帯の米国系住民や警察との対立のなかで旗が損傷し、パナマ市と運河地帯の境界付近で数日間にわたる衝突が起き、死者と多数の負傷者が出た。パナマ政府は米国との国交を一時断絶した。の父で当時の行進に加わった音楽家コラキート・コルテスは、後年、学生たちが「」と唱えながら進んだと回想している。
マクファーソンはこの運動を、キューバの「革命的」な事例と対照させ、「保守的反米主義」と呼んでいる。パナマのエリートは運河地帯への経済的依存を屈辱と感じながら米国の存在によって富を得ており、非エリート層も一定の経済的利益を得ながら、運河地帯の米国系住民による差別や侮辱をより強く経験していた。したがって、この場面の「ゴー・ホーム」は、あらゆる米国との関係の断絶よりも、運河地帯における国旗、管轄権、国民的尊厳を要求する標語だった。
ドミニカ共和国では、1965年4月、軍と市民の立憲派が、1963年にクーデターで追放されたと同年憲法の回復を求めて蜂起し、内戦となった。米国は4月28日、米国人保護と共産主義政権成立の阻止を掲げて軍を派遣した。ドミニカ人歴史家ホセ・ルイス・サエスによれば、内戦中のサントドミンゴでは「」と、そのスペイン語による変形「」（「ヤンキーはキスケージャから出ていけ」）が壁面や掛け声に広く現れ、一部の落書きには英語で「」（「私も連れていけ」）と追記された。ここでは、標語の字義に最も近い外国軍の退去要求と、国内の憲政秩序をめぐる争いが重なっていた。
一方、ドミニカ共和国の反米主義は、持続的な一つの思想運動ではなかった。マクファーソンは、共産主義者と反共主義者、都市住民と農民、民主主義者と独裁者など、米国へ反発しうる集団が長期にわたって結束しなかったことに注目し、同国の型を「挿話的反米主義」と呼ぶ。1965年の反応も、外国勢力と国内協力者への抗議が一時的に集中した一つの局面として説明される。
米国への反発と憧憬の併存 1960年代初頭のドミニカ共和国では、米国の政治介入への反発と同時に、ニューヨークなど米国への大規模移住が始まった。ラテンアメリカ史を専門とする歴史学者のジェシー・ホフヌング＝ガースコフは、落書きにもみられた両価性を論文題名の「」（「ヤンキーよ、帰れ――そして私も連れていけ」）に集約した。同論文によれば、米国はドミニカ政治を統制するため強制と合意形成を併用し、ドミニカ人は米国が自国を「友人」として示そうとする必要を利用して、移住の経路を広げた。しかし、移住の増加は米国との関係を平等にしたわけではなかった。
同様の両価性は、軍事危機のない経済・文化関係にもみられた。歴史学者のフリオ・モレノは1920年から1950年のメキシコを扱った研究に、あえて「」（「ヤンキーよ、帰るな」）という題名を付けた。革命後のメキシコでは、革命的ナショナリズムが米国企業を全面排除する論理としてだけでなく、企業と外交官にメキシコ側の条件や文化的作法を受け入れさせる交渉資源にもなった。米国式の広告と商品は中間層の上昇や物質的繁栄と結びつけられる一方、急速な工業化と消費文化は1940年代末に道徳的・反近代的な反発も生んだ。
マクファーソンが区別したキューバの「革命的」、パナマの「保守的」、ドミニカ共和国の「挿話的」という三類型は、反米主義の強弱を一直線に並べたものではない。キューバでは社会と経済から米国の影響を除く変革、パナマでは運河地帯をめぐる主権と尊厳、ドミニカ共和国では軍事介入への反応と憲政回復が中心となり、目標、担い手、持続期間が異なった。同じ「ヤンキー・ゴー・ホーム」が用いられても、米国製品の消費、米国企業との取引、米国への移住、米国人との人的関係まで一様に拒絶したとは限らない。
このため、ラテンアメリカにおける標語は、地域全体に共通する固定的な「反米感情」の証拠というより、特定の介入、統治権、独裁政権との関係、経済的従属を争点化する短い政治言語として理解される。カラカスでは訪問中の米国副大統領、キューバでは革命が排除しようとした米国の支配的影響、パナマでは運河地帯の統治、サントドミンゴでは派遣軍が、それぞれ「帰れ」の直接の対象となった。
ベトナム戦争期以後 国際的反戦運動 1960年代にベトナム戦争が激化すると、「ヤンキー・ゴー・ホーム」は、占領軍やNATO基地の撤去を求めた冷戦初期の用法を引き継ぎながら、戦争の終結と米軍のベトナム撤退を求める国際的な反戦運動にも組み込まれた。ここで標語としての「ヤンキー」の直接の対象となったのは、開催地に駐留する米軍だけでなく、ベトナムで戦争を遂行する米国政府・軍隊と、その作戦を支える同盟・基地網だった。
1967年10月21日、ワシントンD.C.のペンタゴン大行進と同じ日に、パリ、西ベルリン、東京、コペンハーゲン、アムステルダムなどでも反戦デモが行われた。同時代の通信記事によれば、東京では左翼青年、主婦、教育関係者、平和運動家ら約2,000人が米国大使館前を行進し、「水爆を捨てよ」「ベトナム戦争反対」と並んで「」と叫んだ。同じ記事は、パリのデモに米国人約50人が加わり、「米国の平和勢力との連帯」と書いた横断幕が掲げられたこと、北ベトナム首相ファム・ヴァン・ドンが米国内の反戦運動へ謝意を表したことも伝えている。
西ドイツの学生運動でも、ベトナム戦争は国内の権威主義、米独同盟、世界的な帝国主義を結びつける争点となった。1968年2月に西ベルリンで開かれたには各国から数千人が集まり、会議後には市内で大規模なデモが行われた。歴史学者のマルティン・クリムケは、西ドイツの（SDS）と米国の（SDS）が人的ネットワークを築き、西ドイツ側が米国の公民権運動や新左翼からシットイン、ティーチインなどの手法を取り入れ、両国の活動家が反戦運動を相互に形成したと論じている。
フランスの五月危機に参加した作家サーザ・ヴァロワも、パリではベトナム戦争への抗議として「」が壁面に書かれる一方、米国のヒッピーや反戦運動から「」が借用されたと回想している。
ベトナム戦争後にも、この表現は反核・反軍事演習・反基地運動の語彙として残った。オランダ国立公文書館の写真は、1987年8月、NATOの軍事演習に反対するアムステルダムのデモで、「」の横断幕が掲げられたことを記録している。
冷戦後の基地反対運動 冷戦終結によって米軍の海外基地が一律に撤去されたわけではなく、基地の閉鎖・縮小が実現した地域と、基地機能が統合・移転・再編された地域が生じた。人類学者のは、冷戦末期以後、外国軍基地が各地で従来以上に争点化され、基地反対運動が閉鎖だけでなく、土地返還、騒音や環境被害の軽減、軍人による犯罪への説明責任など異なる要求を掲げたと整理している。政治学者アンドリュー・ヨーの比較研究は、運動の成否を漠然とした「反米感情」の強さで説明せず、米国との同盟を支持する受入国エリートの安全保障上の合意が強いか、運動側が政策決定者へ接近できるかという政治的条件に注目している。
フィリピンでは、1986年にフェルディナンド・マルコス政権が倒れた後、反基地団体が労働組合、教会、民族主義者、左派、基地協定に反対する政治家を広い連合へまとめた。1991年9月、フィリピン上院は米比友好協力安全保障条約を12対11で否決し、翌1992年までにスービック海軍基地などから米軍が撤収した。ヨーはこの結果を、米軍基地を支持する国内エリートの合意が弱く、活動家が上院議員らと連携できたことによって説明している。その後、米比相互防衛条約や新たな地位協定によって米軍の利用が再び拡大したため、1992年の撤収は「ゴー・ホーム」の要求が一度実現しても軍事関係が恒久的に終わるとは限らないことも示した。
沖縄では、1995年に米兵3人が少女を暴行した事件が、大規模な抗議と基地負担をめぐる日米交渉を引き起こした。翌1996年、日米両政府は普天間飛行場の返還に合意したが、返還には県内への代替施設建設が条件とされ、移設先をめぐる新たな反対運動が続いた。この局面の退去要求は、米国人一般への態度だけでなく、基地の集中、土地利用、事故と犯罪、日米地位協定、日本政府による県内移設という複数の争点から成っていた。基地の一部返還や建設の遅延と、普天間の運用継続が併存しており、運動の「成功」または「失敗」を一つの指標で判定することは難しい。
韓国では、2002年6月、米軍の装甲車が演習中に女子中学生2人を死亡させ、関係した米兵が軍事法廷で無罪となった事件を契機に、ろうそく集会が全国へ広がった。翌年1月の韓国紙は、ソウルで1万5,000人から2万人が参加した集会で「」と「ブッシュは謝罪せよ」が唱えられ、参加者が在韓米軍地位協定の改定を要求したと報じている。直接には撤退を命じる英語を用いながら、具体的要求には謝罪、裁判権、地位協定の改定が含まれていた。ヨーは韓国の基地反対運動について、世論の動員が大きくても、米韓同盟を支持する政府エリートの安全保障上の合意が政策変更を制約したと分析している。