強姦の形式には様々な形式がある。以下にその形式の代表例を述べる。
デートレイプ
強姦（性暴力）の大半はこの形態に該当する。犯行の手段として、被害者の意識レベルを低下させ抵抗不能・記憶喪失の状態に陥れたりする目的で、多種多様な薬物（いわゆるデートレイプドラッグ）が悪用される事例も少なくない。
加害者が「被害者も同意していた」と述べる場合がある（）。
配偶者間の強姦 配偶者間の強姦も日本では罪に問えるという判断は示されてはいるが、あまり適用されたことはない。このタイプの強姦は見知らぬ人からのものより外傷的ではないとしばしば推測されるが、この種の強姦の被害者が見知らぬ人からの強姦の被害者より長い永続的外傷に苦しむとする研究もある。恐らくは社会妥当性のバイアスに基づく検査の欠如のために、被害者を苦しめている。
強姦法は、国によって異なる。多くの国においては、ドメスティックバイオレンスにおいて、自分自身の妻または夫と強制的に性行為を行った場合、それは強姦とみなされない。2人の人々が規則正しく性的に親密であるならば、多くの国においては眠っている間もしくは酒に酔った場合に夫婦で性交を行うことは、その夫もしくは妻が承諾を与えなかったとしても、強姦とは認められないことが多い。
集団強姦
多くの人々が強姦に参加する場合は集団強姦という。かつての日本では、刑法で定められていなかったため、輪姦という用語が流布しており、現在も使用されることがある。日本では大学生サークルスーパーフリーによる集団強姦事件を受けて、集団強姦を対象とする「集団強姦罪」（4年以上の有期懲役）および「集団強姦致死傷罪」（無期または6年以上の懲役）の規定が設けられたという経緯がある。
平成29年7月13日に施行された刑法の一部改正に伴い、強姦罪は強制性交等罪という名称に変更され、非親告罪化した。なお、性犯罪の法定刑が引き上げられたことで、旧強姦罪よりも重い犯罪類型として定められていた集団強姦罪及び集団強姦致死傷罪も廃止された。
近親相姦
親やきょうだいなどの近親者による性暴力は、一般に「近親相姦」と呼ばれることが多い。しかし、その実態は家庭内の力関係や支配関係を利用した一方的な性的自由の侵害（性的虐待）であるケースが大半を占めるため、相互の合意を想起させる「相姦」という言葉を避け、「近親姦」や「家族間性暴力（近親性暴力）」と呼ぶべきだとする指摘も多い。
被害者が被害の重大性を認識し、告訴・告発を決意した時点ですでに公訴時効が成立しているケースが少なくない。そのため、表面化している件数よりも実際にははるかに多くの被害が存在することが定説となっているものの、密室性の高さや証拠の散失などから実態の把握や立証は依然として困難である。
戦時の強姦 戦時下において、性暴力（強姦）は敵対勢力に屈辱を与え、その士気を喪失させる心理戦の手段としてしばしば用いられる。こうした戦時性暴力は組織的・計画的に行われるケースが多く、軍指導部が兵士に対して一般市民への性暴力を事実上奨励・容認している事例も指摘されている。
さらに、組織的な強姦は特定の集団を標的とした民族浄化（ジェノサイド）の一環・手段としても悪用される。
法定強姦
日本では、性的同意年齢に達していない者との性行為は不同意性交等罪として処罰の対象となる。
2023年の刑法改正により性的同意年齢は13歳から16歳に引き上げられ（13歳以上16歳未満の場合は5歳以上年上の者が対象）、法定年齢未満の者は発達段階において性行為に対する有効な同意能力を持たないと法的にみなされるためである。
大学構内強姦 親元を離れて一人暮らしや寮生活を始める学生は、保護者の監督から離れることに加え、新歓コンパやサークル活動における飲酒機会の増加、先輩・同級生との関係維持を巡る同調圧力などにより、性被害に巻き込まれるリスクが高まるとされる。
警戒心が薄れやすい知人・友人からの性暴力や、密室への誘い込み、過度な飲酒・薬物（デートレイプドラッグ）による抵抗不能状態を狙った犯行が具体例として指摘されている。
映像作品における強姦 アダルトビデオ（AV）などの映像作品において強姦を描写することがあるが、アダルトビデオに出演する以上、AV女優はAV男優との性行為を了承しているものとして扱われ、通常は強姦には当たらないものとされる。
しかしながら制作者は迫真の映像を撮影するために、出演するAV女優の了解範囲を超えて、暴力的な演出や大勢のAV男優との性交の強制、あるいはAV女優の意に反した膣内への射精をされることがある。このようなケースでは強姦を構成するとも考えられるが、AV女優は出演契約により事前に了解しているとされることと表現の自由との関係により捜査当局が立件することはほとんどなかったといわれ、一部では行過ぎた演出がエスカレートしていった。
AV女優が負傷したり後遺症が残るなどの暴力と性交を強制したバッキー事件では、社会的通念を超えた演出としてマスコミや視聴者あるいは女性国会議員からの批判が高まったため、捜査当局がAV女優の被害届を受理し、AV男優や制作関係者および経営者を傷害致傷、強姦、強姦致傷などで立件している。
撮影上は強姦に当たらないが、社会的には作中の行為を行う事は強姦で犯罪である為、購入者に対しては作中の行為を行う事は犯罪である事を知らせて作中の同様の強姦をしない様に促すテロップを本編終わりに流す。
男性に対する強姦
男性を被害者とする性暴力（強姦）も当然に処罰の対象となる。かつての日本の刑法において強姦罪の被害対象は女性に限定されていたが、2017年の法改正により被害者の性別要件が撤廃され、「強制性交等罪」として男女を問わず適用されることとなった。
さらに2023年7月の改正刑法施行により、罪名は「不同意性交等罪」へと改められ、性別を問わず「同意のない性交等」が包括的に処罰される法体系となっている。
関連項目 強姦 不同意性交等罪 レイプ・カルチャー レイプとジェンダー デートレイプ ドメスティック・バイオレンス（DV）