経皮毒

経皮毒（けいひどく）は、日用品に含まれる化学物質が皮膚から吸収されて体内に蓄積し、がん、アレルギーなどの健康障害を引き起こすなどとする、科学的根拠を欠くと指摘されているエセ科学の俗説および造語である。竹内久米司と稲津教久が2005年に刊行した一般向け書籍『経皮毒―日用品が毒になる!! 皮膚から、あなたの体は冒されている!』などによって広められた。

横浜国立大学の大矢勝は、「経皮毒」に関する情報を、専門家から一般消費者へ発信される「非科学的な誤情報」の典型例として論じている。大矢は、「経皮毒」で主張される日用品の危険性には根拠となるデータが見当たらず、毒性評価に不可欠な量的議論が欠けていること、従来から蓄積されてきた経皮毒性や界面活性剤の研究成果が反映されていないことを問題点として挙げている。

皮膚を介して物質が吸収される経皮吸収そのものは、毒性学や薬物動態学で研究されている実在の現象であり、経皮曝露によって毒性を生じる物質も存在する。しかし、そのことは、日用品に含まれる化学物質が一般に体内へ蓄積して種々の疾病を引き起こすとする「経皮毒」の主張を裏付けるものではない。実際の安全性評価では、物質ごとの有害性、吸収量、用量、濃度、曝露時間、使用条件などが個別に評価される。

主張の開始 2005年3月、竹内久米司と稲津教久は『経皮毒―日用品が毒になる!! 皮膚から、あなたの体は冒されている!』を刊行した。国立国会図書館の書誌情報に掲載された同書の要約では、化粧品、合成洗剤、シャンプー、歯磨き剤などに含まれるとする「有害な化学物質」を日常的に皮膚から取り込み、それらがアトピーやがんなどの原因になるとする内容が紹介されている。

その後、「経皮毒」を題名に掲げる一般向け書籍が相次いで刊行され、アレルギー、婦人科疾患、脳への影響、胎児への影響などと結び付ける主張が展開された。

大矢は、「経皮毒」は学術用語ではなく、一部で用いられるようになった俗語であり、毒性学で用いられる「経皮毒性」と混同を生じやすい不適切な名称であると指摘している。

科学的評価経皮吸収との違い化学物質が皮膚を通過する経皮吸収は、科学的に確立した研究対象である。経済協力開発機構（OECD）は、皮膚へ適用した化学物質が皮膚を通過して全身へ移行する量を測定するin vivo試験をTest Guideline 427として定めている。また、摘出したヒトまたは動物の皮膚を用いて皮膚への侵入・透過量を測定するin vitro試験もTest Guideline 428として定められている。

これらの試験では、試験物質、製剤、皮膚への適用量、曝露時間などを設定し、実際に吸収された量を測定する。したがって、経皮吸収が起こり得るという事実のみから、その物質が通常の使用条件で有害な量まで吸収されることや、体内に蓄積すること、特定の疾病を引き起こすことを導くことはできない。

大矢は、「経皮毒」の主張では、皮膚浸透性の高い農薬などのデータを示して皮膚から吸収される物質が存在することを説明する一方、実際に危険性を主張する日用品成分については吸収量や曝露量に関する量的議論が欠けていると指摘している。

経皮毒性との違い毒性学では、皮膚を曝露経路とする毒性は経皮毒性、特に単回曝露によるものは急性経皮毒性などとして評価される。OECDのTest Guideline 402は、化学物質への短期間の経皮曝露によって生じる健康有害性を評価する試験法を定めている。

化学品の分類および表示に関する世界調和システム（GHS）でも、急性毒性について経口、経皮、吸入という曝露経路が区別される一方、皮膚腐食性・刺激性、皮膚感作性、発がん性、生殖毒性などはそれぞれ別の有害性クラスとして評価される。

大矢は、経皮投与による毒性については界面活性剤を含む多数の研究が既に存在しているのに対し、「経皮毒」を用いた主張ではそれらの研究成果が反映されておらず、学術的な「経皮毒性」と俗語の「経皮毒」は区別すべきであるとしている。

界面活性剤をめぐる主張「経皮毒」に関する情報では、ラウリル硫酸ナトリウム（SDS）などの界面活性剤が皮膚から吸収され、脂肪などへ蓄積して健康障害を起こすとする説明が行われてきた。

大矢は、この説明について、既存の経皮投与試験や体内動態研究を無視していると批判している。大矢が紹介したアルキル硫酸塩類のリスク評価では、経皮吸収量は小さく、体内への蓄積性も認められず、通常の使用条件で人の健康へ悪影響を及ぼすとは考えられないと評価されていた。

また大矢は、「経皮毒」の説明では界面活性剤の物理化学的性質についても誤った解釈がみられ、日用品の毒性を示すために必要な用量・濃度・曝露条件を示さず、物質が有害であるか否かを論じていることを主要な問題点として挙げている。

経皮感作との違い皮膚への曝露によって健康影響を生じる実在の現象の一つに経皮感作がある。これは、皮膚を介した抗原への曝露によって免疫学的な感作が成立する現象であり、「毒物」が体内に蓄積するという概念ではない。

GHSでは皮膚感作性を独立した有害性クラスとして扱い、皮膚への接触によってアレルギー性皮膚反応を起こすおそれのある物質を分類している。厚生労働省も、皮膚感作性物質を「皮膚への接触によりアレルギー反応を誘発する物質」と説明している。

加水分解コムギ含有石鹸旧「茶のしずく石鹸」に含まれていた加水分解コムギによる小麦アレルギーは、皮膚・粘膜への曝露によって感作が成立した代表的な事例である。厚生労働省は、加水分解コムギを含有する旧製品の使用者に、小麦を含む食品を摂取した後の運動によって全身性アレルギーを発症する事例が報告されたことを受け、製造販売業者による自主回収が行われたとしている。

酒井信夫らは、加水分解コムギを含有する洗顔石鹸の長期使用によって経皮・経粘膜的に感作され、その後の小麦製品の経口摂取によって食物アレルギーを発症した事例として報告している。皮膚科学の総説でも、この事例を契機として食物アレルギーにおける経皮・経粘膜感作の重要性が注目されるようになったとされている。

したがって、この事例は学術文献では「経皮毒」ではなく、特定の抗原による経皮・経粘膜感作と、その後のアレルギー反応として説明されている。

日用品の安全性評価日用品に含まれる化学物質について、皮膚からの曝露を含めた安全性を評価すること自体は毒性学上通常の手続きである。経皮吸収、急性経皮毒性、皮膚刺激性、皮膚感作性などは、それぞれ異なる試験・評価項目として扱われる。

日本の化粧品については、医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律に基づく「化粧品基準」が定められている。同基準は、化粧品の原料について、その使用によって保健衛生上の危険を生じるおそれがあるものであってはならないとし、特定成分の配合禁止や最大配合量などを定めている。

これは個々の製品による刺激やアレルギーなどの健康被害が生じないことを意味するものではなく、実際の有害性は物質、濃度、曝露量、使用方法、個人の感受性などに応じて個別に評価される。一方、大矢は、「経皮毒」の主張ではこうした量的なリスク評価を行わず、化学物質であることや皮膚から吸収され得ること自体を危険性の根拠として扱う傾向があると批判している。

日本家政学会誌での掲載と批判 2010年2月、『日本家政学会誌』の「くらしの最前線」欄に、稲津教久による「日用品が毒になる―経皮毒からの警告―」と題する記事が掲載された。

大矢によれば、その後、同誌の編集委員会は同年の第4号で、この掲載が不適切であった旨を表明した。大矢は同年第8号に掲載された「安全性・環境問題に関する消費者情報の課題―2.5次情報中の誤情報に対応するために―」で、「経皮毒」が情報として不適切である理由を検討し、専門家から発信される非科学的な誤情報の問題として論じた。

大矢は、「経皮毒」に関する情報について、学術的な経皮毒性研究を反映していないこと、日用品の危険性を示す根拠データが見当たらないこと、界面活性剤の物理化学的性質について誤った解釈が行われていることなどを指摘した。また、「経皮毒」に関する情報の源流には、界面活性剤の発がん性や肝障害など、専門家の間では否定されていた情報が含まれているとしている。

連鎖販売取引での使用と業務停止命令 2008年2月20日、経済産業省は、連鎖販売取引を行っていたニューウエイズジャパンに対し、特定商取引に関する法律に基づき3か月間の業務停止命令を出した。

経済産業省は、同社の勧誘者が、他社製品が有害で同社製品だけが安全であるという事実がないにもかかわらず、「経皮毒」を皮膚を通じて体内に蓄積する毒として説明し、市販の洗剤を使用すると将来がんになる、自社製品では化学物質を使用していない、自社製品でアトピーが治るなどと告げていたことを、商品の品質・効能についての不実告知として認定した。

大矢はこの行政処分について、「経皮毒」を用いて一般の洗剤や化粧品の毒性を強調する勧誘が不実告知として処分対象となったとし、一般の日用品について「経皮毒」を根拠に危険性を主張する科学的根拠は存在しないと述べている。

なお、この処分は「経皮毒」という語の使用自体を法的に禁止したものではなく、連鎖販売取引の勧誘において商品の品質・効能について事実と異なる説明を行ったことなどを特定商取引法違反として処分したものである。

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