3C政策

3C政策（さんCせいさく）は、イギリスの植民地政策についての日本特有の歴史用語である。19世紀後半から20世紀前半においてイギリスが推進した世界政策で、カイロ (Cairo) 、ケープタウン (Capetown) 、カルカッタ (Calcutta・現：コルカタ Kolkata) を鉄道で結ぶ植民地政策をいう。3都市の頭文字"C"をとり、3Cと呼称される。欧米の歴史学界には「3C政策」という用語はなく、1917年に長瀬鳳輔が『欧州大乱の真相』で言及したのが初出である。かつては、推進者であったセシル・ローズの名をとって「セシルの夢」とも呼ばれるとの指摘があった林一哉「ウガンダ鉄道と英領東アフリカ 植民地鉄道の現地経済への影響」『經濟學論叢』第40巻 第4号 pp.105-155, 同志社大學經濟學會 1989年7月31日。しかし、実際にイギリスが推進したのは「3C政策」ではなく「ケープからカイロまで(Cape to Cairo)」の連結であった。また、この構想を推進したのはハリー・ジョンストンであり、ローズは資金を提供したに過ぎない。「3B政策」「3C政策」という用語は、かつては学術書・学術論文でも使用されていたが、近年、ドイツ史・イギリス史の専門家によって著された文献ではこれらに言及しないものが増えている。

概要 従来論じられていたところでは、アフリカ大陸を南北に縦貫し、あわせて「インドへの道」を南北双方から確保しようというもので、アフリカ縦断政策に対してはアフリカ横断政策をとるフランスと、中央アジアから・アフガニスタン・イラン方面へと南下政策をとるロシアとも対立したが、その都度妥協の成立に成功した。19世紀末ころよりドイツ帝国のとった3B政策（ベルリン・ビザンティウム・バグダード）とは衝突、ドイツ皇帝ヴィルヘルム2世とのあいだには妥協が成立せず、ヨーロッパで三国協商対三国同盟という図式が成立し、サラエボ事件をきっかけに第一次世界大戦を引き起こすことになったと考えられていた。

しかし、イギリス帝国史研究においては、「ケープからカイロまで」の鉄道連結構想は実在したが、カイロとカルカッタを鉄道で連結する政策は存在しないと指摘される。また、ドイツが建設を目指したバグダード鉄道事業は、イギリスの帝国政策と両立しうるものであった。イギリスとドイツは1914年6月にバグダード鉄道建設へのイギリスの資本参加について協定を結んでいる。1914年には、ドイツはイギリスとのあいだでバグダード鉄道の終点をバスラとし、ペルシア湾にまでは延伸しないことを認めていた。このことは、ドイツの影響力がペルシア湾へ及ぶことを自制し、イギリスのエンパイア・ルートを切断しないことを意味していた。

脚注

関連項目 ファショダ事件 グレート・ゲーム ケープ・カイロ鉄道

外部リンク