フェミニズム（）は、政治的・経済的・個人的・社会的な面におけるジェンダーの平等を確立することを目指す、一連の社会運動と思想のことである。フェミニズムは、現代の社会が家父長制を基礎とし、男性の視点を優先し、女性が不当な扱いを受けていると主張する。フェミニズムは、女性の自由と平等についての思想として始まったが、現代では女性のためだけの思想にはとどまらず、男女という二分的なカテゴリーの自明性を問い直すことで、多様な性のあり方にも射程を広げてきた。
フェミニズム運動は、特に18世紀以降に形成された、女性であることは男性であることよりも不利な立場にあるという認識を共有する行動・問いかけ・要求の複合体としてとらえらえる。フェミニスト（英語:Feminist）は、レイプ・性的虐待・望まない妊娠といった暴力や、女性の権利の制限（親権・土地所有権・参政権・強制労働・医療アクセスなど）、女性の貧困、学歴の差などを問題化し、改善・変革を要求してきた。フェミニズム運動は、特に西洋社会において、さまざまな女性の権利を改善するための主要な原動力になってきたとしてほぼ普遍的に評価されている。
長年にわたる運動の展開の中で、フェミニズムの中にも異なる視点や立場が生まれ、特に「リベラル・フェミニズム」「社会主義フェミニズム」「ラディカル・フェミニズム」が三大潮流とされる。リベラル・フェミニズムは、法・文化などでのジェンダー平等を求め、性別によって異なる扱いを受けない個人の権利を追求する。社会主義フェミニズムは、女性抑圧の根源を資本主義に求め、平等達成のためには体制変革が必要とし、他の非抑圧集団との連携も重視する。ラディカル・フェミニズムは、あらゆる抑圧の根源に男性支配があるとし、男女の分離を唱え、「女性」という集団の独自性を強調する。
20世紀後半以降、従来のフェミニズム運動が、白人・中流階級の異性愛者やシスジェンダーの視点に偏重する（「ホワイト・フェミニズム」「トランス排除的ラディカルフェミニズム」）として批判され、「ブラック・フェミニズム」や「インターセクショナル・フェミニズム」などが生まれた。これらのフェミニズムでは、「女性たち」の経験を性差別の文脈だけに回収せず、人種・階級・民族・地域などの要素と交差的にとらえることが重要とされる 。他にも多様なフェミニズムが展開し、社会学者の上野千鶴子は「フェミニストが一枚岩でいるよりも、多様性があるほうがずっといい」と述べる。
また、フェミニズムの主張は主に女性の権利に焦点を当てるものの、伝統的な家父長制のあり方は男性にも有害であるという考え方から、フェミニズムの目的には男性解放も含まれると主張されることもある。一方、フェミニズムは男性蔑視を助長し、女性の利益を男性の上に置くという主張もあり、特にラディカル・フェミニズムの立場が男性にも女性にも有害であると批判されることもある。
この点で、男性差別を抑制することで男女平等を目指す運動を「マスキュリズム」と呼び区別することがある。
歴史
由来
フェミニストの先駆者とされるのはメアリ・ウルストンクラフトで、1792年に『女性の権利の擁護』という著書を発表し、教育の男女平等・女性の経済的自立・女性の政治参加、制度面の男女平等を主張した。また、同時期のフランス革命の際に、ニコラ・ド・コンドルセが女性の市民権・参政権を主張している。
「フェミニズム」という言葉の出自については諸説ある。フランスのユートピア社会主義者のシャルル・フーリエが1837年に「フェミニズム（féminisme）」という言葉を作ったとされるが、著作にはその痕跡がない。「フェミニズム」という言葉の初出は1871年のフランスの医学論文で、ある男性が結核の苦しみにより「女性的な特性」を持つようになったという文脈で用いられている。この用法から着想を得て、1872年のアレクサンドル・デュマ・フィスのエッセイで、女性の権利を支持する男性を指して「フェミニスト」の語が使われた。ここからフェミニズムの概念が広がり、1872年にオランダ、1890年代にイギリス、そして1910年にアメリカ合衆国で広まった。20世紀初頭には、チリ・ハンガリー・アルゼンチン・フィリピンなどで雑誌や組織の名前としてフェミニズムが冠せられ、日本でカタカナ語としての「フェミニズム」の議論がなされるなど、世界中へ広がりを見せた。
歴史的な時期や文化・国によって、フェミニストは異なる要因・目標から活動してきた。西洋のフェミニスト歴史家の多くは、女性の権利を獲得するための運動は、その運動が自らを「フェミニズム」と称していなくとも、すべてフェミニズムとみなすべきであるとする。一方で、「フェミニズム」の語は現代のフェミニズム運動とその後継に限定すべきだと主張する学者もおり、その場合、早期の運動は「」と呼ばれて区別される。
ただし、こうしてイギリス・フランス・アメリカなどの白人市民をフェミニズムの最初の発信地としてみなすことは、グローバルな視点に欠けているという批判もあり、元奴隷の詩人フィリス・ホイートリー、エジプトのラシード女性会議（1799年）、シエラレオネでの世帯主全員（三分の一は女性）の投票権成立（1792年）などをフェミニズムの起点として挙げるべきという主張もある。
区分 特に西洋におけるフェミニズム運動の歴史は、いくつかの「波」に分けられる。第一波は、19世紀から20世紀初頭の女性参政権運動（サフラジェット）である。第二波は、1960年代に始まった女性解放運動で、女性の法的・社会的平等を訴えた。第三波は、1992年前後に名乗られるようになり、個人の自由と多様性に焦点を当てた。さらに、2012年頃から、第四波の存在が主張され始めた。第四波は、SNSを用いてセクハラや女性への暴力、レイプ・カルチャーと戦うことを特徴とし、その代表的な例が＃MeToo運動である。
19世紀から20世紀初頭（第一波フェミニズム） 第一波フェミニズムは、19世紀から20世紀初頭にかけて活動し、イギリス・アメリカでは女性の平等な契約・結婚・育児・財産権の促進に焦点を当てた。もともとイギリスでは、によって、女性に初めて子どもを監護する権利が与えられた。他にも、などが制定され、これが他のイギリス領でもモデルとなり、1897年までに他のオーストラリア植民地で同様の法が成立した。こうして、19世紀の終わり頃、フェミニズム運動は主に政治的権力の獲得、特に女性参政権の確立に向けられ、他にも女性のセクシュアリティやリプロダクティブ・ヘルス・ライツ、経済的権利のために活動した。最初に女性参政権が実現したのは1893年のイギリス植民地のニュージーランドであり、これに続き、1894年に南オーストラリアで、1902年にオーストラリア全土で女性参政権が認められた。
イギリスでは、サフラジェットや（NUWSS）が女性の投票権を求めて活動し、1918年に30歳以上で財産を持つ女性に投票権が認められ、1928年にはこの権利が21歳以上のすべての女性に拡大された。
アメリカでは、奴隷制廃止運動に従事していたルクレシア・モット、エリザベス・キャディ・スタントン、スーザン・B・アンソニーらが女性参政権を推進した。その背景には、男女が神の前で平等であるとするクエーカーの教えの影響があった。アメリカにおける第一波フェミニズムは、1919年のアメリカ合衆国憲法修正第19条によって女性の全国的な選挙権の承認がなされたことで終結したとされ、「第一波」という語は第二波フェミニズムという言葉が使われ始めた後に遡って名付けられたものである。
ドイツでは、クララ・ツェトキンといったフェミニストが、社会主義を通して機会均等や女性参政権を実現するために活動した。彼女は1891年から1917年までドイツ社会民主党の女性新聞の編集を務め、1907年には新設された女性局のリーダーとなり、ドイツにおける社会主義フェミニズムの発展に寄与した。「国際女性デー」の提唱をしたことでも知られる。
植民地における女性参政権運動は複雑な要素を持つことが多く、たとえばフィリピンにおいては、女性参政権を求める運動が、宗主国（スペイン・アメリカ）への協力とみなされることもあった。そこで、らは、伝統的な女性衣装を身につけながらフェミニズム運動を行うという方法を取り、1937年にフィリピンで女性参政権が成立した。また、大日本帝国植民地下の朝鮮では、1929年の光州学生事件で、許貞淑らが民族差別・性差別的な教育政策の撤廃を総督府に要求した。
中国では、新文化運動の時期に、伝統的な儒教規範を改変し、一夫一婦の小家族制の中で女性は伝統的抑圧から解放されると主張されたが、実際には女性は「新良妻賢母」の家庭内役割を求められた。1930年代、中国共産党の勢力下では、女性選挙権の導入・女性大学の開設などがなされたが、毛沢東の整風運動によって否定され、丁玲などはこうした旧来的なジェンダー観を批判した。中華人民共和国成立後は、階級解放されたことによって女性解放もなされたという主張がなされることが多かったが、女性の賃金は低く、家庭内での負担も女性が負うという状況は変わらなかった。
日本では、戦前から選挙権獲得運動を推進していた市川房枝などの女性運動家によって、終戦直後に「戦後対策婦人委員会」が組織され、日本政府とGHQに対して婦人参政権と政治的権利を要求した。その後も「主婦連合会（主婦連）」など、女性が担い手となった政治結社がいくつも作られたが、この時期の組織は食糧獲得や物価高騰への抵抗など、生活を再建させる上での主婦や母という性別役割を完全に果たすたことが動機である「婦人」の組織が主であった。
アラブ地域では、エジプトやアラブの「フェミニズムの父」とされるが1899年に『女性の解放』を著し、男女の間の本質的な平等を求め、そのための社会改革を主張した。アミーンは、西洋の思想を受けながら、男性と同じ地位を得ることは女性の権利であると述べ、これをイスラームの解釈や実践を通じて提案した。1923年、がを設立し、エジプトの女性が男性と同等の政治的・社会的権利を得ることを目標に据えた。また、イランでは、1905年のイラン立憲革命がイランのフェミニズム運動のきっかけとなり、教育・結婚・キャリア・法的権利の平等を目指した。
この時期に女性参政権が実現した背景には、第一次世界大戦が国家総力戦であり、それまで私的領域にとどめ置かれていた女性の労働力が必要になったという背景がある。多くの指導者が、女性を工場労働や公共交通の運転員などに駆り出すため、女性動員と引き換えに女性参政権の実現を約束した。戦時中の女性の職業参加の増大や、戦後の女性参政権の実現は、実質的な男女平等をもたらすと期待されていたが、実際にはそうはならず、むしろ家庭性が強化されて戦前に得たものすら失ったという見方もある。
20世紀中頃 夫が妻を支配する形式の家族法の改革も、フェミニスト運動の焦点の一つであった。20世紀にはイギリス・アメリカで妻は夫の庇護下とする法律は廃止されていたが、多くのヨーロッパの国々では、結婚した女性の権利は依然として非常に限られていた。たとえばフランスでは、1965年まで、既婚女性が夫の許可なく働く権利を持っていなかった。また、フェミニストは、夫が妻にレイプする場合を例外扱いする強姦法を廃止することにも取り組んだ。
エジプトでは、1950年代にガマール・アブドゥル＝ナーセルが政権を握り、女性参政権が成立したが、典型的なで、ナショナリズムの一環としての女性の地位向上に過ぎなかった。アラブを代表するフェミニスト作家のナワル・エル・サーダウィは、ナセールの改革によって女性の高等教育の道が開かれたことは評価しながらも、アラブ社会における家父長制の残存を厳しく批判する。一部の活動家は、イスラム教の枠組みの中から女性の平等を求める新しいフェミニズム運動の「」を提唱した。
日本においては、高度経済成長期、企業戦士として産業発展に献身する男性を女性が家庭で支えることが重視され、性役割が固定化された結果、1950年代の第一次主婦論争（石垣綾子）、1960年代の第二主婦論争（磯野富士子）などが発生した。1960年代の安保闘争以降にも、女性が政治運動に参加する中で、主婦や母といった性役割への疑問が表面化した。1975年の国際婦人年が契機となり、女性であるがゆえに免れない不利な状況を克服するための諸問題を打破するため、公的な場への女性の登用を目的として41の女性団体が共同行動を起こした提言 男女共同参画社会の形成に向けた民法改正 日本学術会議。
ラテンアメリカでは、ニカラグアなどの国々で、革命によって女性の地位に変化がもたらされた。サンディニスタ革命の際にフェミニズムの思想が女性の生活水準の向上に貢献したが、社会的・思想的な変革には至らなかった。
第二波フェミニズム アメリカでの第二波フェミニズムの始まりのきっかけと広く認識されるのが、1963年、ベティ・フリーダンの『新しい女性の創造』であり、本書はアメリカの中産階級女性の不満を代弁したものである。フリーダンは、「世界中の女性がうらやんでいる姿」と言われるアメリカの郊外住宅の主婦たちの、家事労働によって一日が終わることへの不満を描いた。1960年代のアメリカの第二波フェミニズム運動は、1960年代アメリカの最大の社会運動とされ、国際的に影響を及ぼした。
第二波フェミニズムでは、女性の文化的な不平等と政治的な不平等は密接に結び付いたものであるとし、女性個人の生活は深く政治化されていると理解するよう女性に促した。によって広められた、第二波の象徴となったスローガンが「個人的なことは政治的なこと」である。第二波の主な主張は二つあり、一つ目は実質的平等の確立と、その実現のための固定的性別役割の廃止である。その背景には、第一波で法的平等がある程度達成されたものの、結局女性は家事・育児負担を求められ、社会的活動や職業参加ができないという問題があった。二つ目はリプロダクティブ・ヘルス・ライツの確立であり、その背景には女性が性暴力に苦しんでいたことがあった。第二波は1960年代初頭から始まって現在に至るまで続いており、第三波と共存している。
1960年代後半から1970年代前半にかけて、女性解放運動（米国のウーマン・リブ運動、フランスの女性解放運動など）が世界中に広まり、ニューヨーク、パリなど各地で数十万規模のデモが発生した。この運動により、後に多くの国で女性の労働の自由が徐々に認められるようになった。1970年代には、レイプ、セクシュアル・ハラスメント、ドメスティック・バイオレンスなどから女性の安全を確保するシェルターや避難所も作られるようになった。
一方で、当時のフェミニズムが、白人・中産階級・異性愛者のものになっており、同性愛嫌悪（）があることや、人種差別の問題を取り上げないことから批判されることもあった。また、第二波に対する批判として、ナンシー・フレイザーは、差異やアイデンティティを重視する第二波の動向が、新自由主義の宗教・生命観・性規範観を前面化する戦略にはまり、グローバリゼーションによる格差拡大と女性の貧困化を見過ごしたという。フレイザーによれば、フェミニズムは、ジェンダーの解放が参加型民主主義や社会的連帯と同時に実現する世界と、女性に男性同様の自立のための資源を増やすという能力主義的達成を可能にするという二つの方向性を持つものだが、第二波以後は後者に引き付けられていったと分析する。
20世紀後半から21世紀初頭 第三波フェミニズム
第三波フェミニズムは、1990年代初頭にワシントン州オリンピアで誕生したライオット・ガールというフェミニストのパンク・サブカルチャーの出現と、1991年にアニタ・ヒルがアメリカ合衆国最高裁判所判事のクラレンス・トーマスにセクハラを受けたと証言した事件に触発されて生じた。「第三波」という言葉は、がトーマスの事件に対する反応として「Becoming the Third Wave（第三波になる）」という記事を書いたことに由来する。ウォーカーは、女性の経験を無視することが女性の怒りを呼び起こしており、その怒りを政治的な力に変えてほしいと述べ、「私はポストフェミニズムのフェミニストではない。私は第三波だ」と宣言した。
また、第三波フェミニズムは、第二波が提唱する「女性らしさ」の本質主義的な定義に異議を唱えること（またはそれを避けること）を目指した。第三波のフェミニストは、第二波の「女性らしさ」の定義が、上流・中流階級の白人女性の経験に偏重していると主張する。第三波では、「ミクロ・ポリティクス」に焦点を当て、何が女性にとって良いことであるかを探る第二波の枠組みに挑戦し、ジェンダーとセクシュアリティについてポスト構造主義的な解釈を採用する傾向があった。第二波に根ざした多くの有色人種のフェミニスト（例：、ベル・フックス、、、オードリー・ロード、）は、フェミニズム思想の中での人種に関する主体性を考慮することを問題提起した。
第四波フェミニズム 2000年代に入ってから、インターネットやSNS上でのフェミニズム運動も普及し始めた。
第四波フェミニズムは、第三波から発展し、2012年頃からフェミニズムへの関心が再興したことと、ソーシャルメディアの利用が広がったことから出現した。プルーデンス・チェンバレンによれば、第四波は、女性のための正義と、女性に対する性的嫌がらせや暴力への反対に焦点が当てられている。キラ・コクランによると、第四波フェミニズムは「テクノロジーによって定義される」とされ、Facebook、Twitter、Instagram、YouTube、Tumblr、Feministingなどを用いて、ミソジニーに挑み、ジェンダー平等を推進することが特徴である。
第四波が注目する問題には、路上や職場でのハラスメント、キャンパス内の性的暴行、レイプカルチャーが含まれる。運動のきっかけとなった事件としては、2012年のジミー・サヴィルの性加害告発、2012年インド集団強姦事件、2014年のビル・コスビーの性加害告発、2014年アイラビスタ銃乱射事件、2016年のの裁判、2017年のハーヴェイ・ワインスタインに対する告発とそれに続く「ワインスタイン効果」がある。第四波の運動には、「」、「」、「」、、フリー・ザ・ニップル、2017年・2018年のウィメンズ・マーチ、＃MeToo運動などがある。一方、＃MeToo運動が、国家の強制力に信を置く傾向があり、監獄主義的な方向性を持っていることを指摘するフェミニストもいる。
ポストフェミニズム 「ポストフェミニズム」という用語は、1980年代以降のフェミニズムに対するさまざまな見解を表すために使われている。ポストフェミニズムは「反フェミニズム」ではないが、第二波の目標は達成されたと考える一方で、第三波・第四波の目標には批判的である。ポストフェミニズムという言葉は、当初は第二波フェミニズムへの反発を示すために使われたが、現在では、第二波に批判的アプローチを取るさまざまな理論を指す。一部のポストフェミニストは、フェミニズムは現代社会においてもはや必要ないと考える。は、1980年代から1990年代に現れたポストフェミニストのテキストは、第二波フェミニズムを単一的に描いていると批判する。ドロシー・チュンは、ポストフェミニズムの名のもとに、フェミニストは「ジェンダー平等がすでに達成された」にもかかわらず依然として男女平等の要求を続ける存在として揶揄されていると述べる。チュンによれば、「多くのフェミニストは、権利と平等の議論が今や自分に対して使われていることに不安を表明している」という。
運動とイデオロギー・立場 長年にわたって、多くのフェミニズム運動とイデオロギーが発展してきた。フェミニズム思想の流派は、リベラル・ラディカル・社会主義（マルクス主義）の三大潮流に分けられることが多い。そして20世紀後半以降には、新しい形態のフェミニズムも登場した。
リベラル・フェミニズム
リベラル・フェミニズムは、改革派・主流派、またブルジョワ・フェミニズムなどの名前でも知られており、19世紀の第一波フェミニズムから生じ、19世紀のリベラリズムや進歩主義と結びついている。リベラル・フェミニズムは、リベラル民主主義の枠組みの中で、社会構造を根本的に変えることではなく、政治的・法的な改革を通して男女平等を追求し、主流社会の構造に女性を統合することを目指した。19世紀から20世紀初頭にかけて、リベラル・フェミニズムは特に女性の参政権と教育へのアクセスに焦点を当てていた。
なお、リベラル・フェミニズムは非常に広範な用語で、多くの現代の分派や様々なフェミニズムを含み、歴史的にリベラルとされる分派には、、差異派フェミニズム・エクイティ・フェミニズム、個人主義的フェミニズム、などの形態がある。
古典的な意味での「リベラル・フェミニズム」が現れた理由としては、リベラルな民主主義が普遍的な平等を唱える中で、（特に法律や公的領域へのアクセスにおいて）ジェンダーによる排除があることを明らかにすることで、リベラリズムに対する内在的な批判を行うことにあったとされる。そしてこの古典的なリベラル・フェミニズムは、新自由主義の秩序と調和する現代の新自由主義フェミニズムとは別物として理解するべきという主張もある。
ノルウェーの元最高裁判事で、ノルウェー女性権利協会の元会長のは、リベラル・フェミニズムを「現実的で冷静、実践的なフェミニズム」と表現する。一方で、リベラル・フェミニズムは、現行の社会構造に異議を唱えない「主流」（すなわち中産階級）の女性によって採用されがちで、平等に焦点を当てたリベラル・フェミニズムがデフォルトの形態のフェミニズムとみなされる傾向にあるとも指摘される。リベラルから発展したフェミニズムの中には、相対的には保守的であると評されるものもあり、特に個人主義的フェミニズムは、個人を自己の所有者とみなし、それゆえに強制的な干渉からの自由を享受する権利を有すると考える点で、この傾向が顕著である。
ラディカル・フェミニズム
ラディカル・フェミニズムは、あらゆる抑圧の根源に男性支配・家父長制があり、男女は支配・被支配の関係にあり、男女の利害は対立すると主張する。また、女性抑圧の文化は世界中において程度の差こそあれ同じもので、女性であればその抑圧の経験から国を越えて理解し合えると主張することもある。そして男女の分離を唱え、「女性」という集団の独自の意義を強調しようとした。たとえば、1969年にニューヨークで結成されたでは、・禁欲主義が提唱され、男性支配を終わらせるために、女性は男性との性行為や結婚を拒むべきとされた。ここから、フェミニストは政治的にレズビアンを実践しなければならないという主張（政治的レズビアン主義）もなされるようになった。
この立場に対して、ベル・フックスは、性差別的な意識や行動を支えている集団には、男性だけではなく女性も含まれているのだから、「女性は多かれ少なかれ男性支配の犠牲者だから連帯できるはず」という考え方は砂上の楼閣であると述べる。また、生物学的に女性で、性自認も女性だけがいる空間こそが危害や暴力と無縁で安全なスペースであると主張する分離主義は、トランスジェンダー差別につながるとして他のフェミニストから批判されている。
また、女性の抑圧を家父長制によるものとして普遍化した結果、奴隷化・階級差別・人種差別などによって排除されている女性がフェミニズム運動から疎外されたとして批判されることもあった。アミア・スリニヴァサンは、フェミニズムがインターセクショナリティに向かうにつれて、男性と性行為したり結婚しているからといって、その女性が家父長制を内面化しているとは限らないという考え方が広まったと述べる。
社会主義フェミニズム
唯物主義のフェミニズムは、西洋のマルクス主義思想から発展し、イデオロギーと女性との関係に焦点を当て、資本主義批判に関わる様々な運動に影響を与えてきた。マルクス主義フェミニズムは、資本主義が女性の抑圧の根本的な要因で、家庭生活や雇用における女性差別は資本主義的なイデオロギーの影響であると主張する。社会主義フェミニズムは、女性解放は経済的、また文化的な抑圧の両方を終わらせることによってのみ達成されると主張する点で、マルクス主義フェミニズムと区別される。そして平等達成のために体制変革が必要であるとし、他の非抑圧集団と連帯することを重視する。、ドロシー・スミスといった社会主義フェミニストは、マルクス主義が男性優位に立つ理論的限界を抱えているとして批判し、資本主義と家父長制の関係性を指摘した。1977年、ロンドンで開かれた全英女性解放運動会議で、ラディカル・フェミニストは、女性抑圧の基盤にあるのは資本主義ではなく男性による暴力であるとして社会主義フェミニズムを批判し、これ以後この対立は深まっていった。
また、アナーカ・フェミニズムは、国家に対する階級闘争とアナキズムこそが、無意識的な階層を生み出す家父長制と戦うために必要であると主張する。たとえば、中国の新文化運動における良妻賢母主義への反発から、恋愛と結婚の分離、婚姻制度の撤廃などを唱えるアナキストがいた。その一人の何殷震は、ジェンダーの区別が文化的・経済的生活を通して身体・労働・権力から結び付けられて生まれることを指摘した。
ブラック・フェミニズムとインターセクショナリティ
フェミニズム運動やその理論の発展は、大部分で西欧・北米の中産階級の白人女性によって主導されてきたと指摘されてきた。これに対して、他の人種の女性などは、代替となるフェミニズムを提唱してきた。この傾向は、1960年代のアメリカの公民権運動や、アフリカ・カリブ海・ラテンアメリカ・東南アジアにおける西欧の植民地主義の終焉とともに加速し、発展途上国や元植民地出身の女性、あるいは有色人種や様々な民族、また貧困に苦しむ女性から、新たなフェミニズムが提唱された。
1960年代後半のフェミニズム運動の中で、アメリカのは、黒人差別・女性差別の二重の危険を指摘し、ブラック・フェミニズムの構築が進展した。ビールは、黒人女性解放同盟を設立、これはのちにへと発展し、人種主義・帝国主義・性差別主義などの抑圧の複数の原因に着目した。
また、エジプトのナワル・エル・サーダウィは、過去の西洋中心的なフェミニズムが、「イスラーム＝抑圧的な宗教」「ムスリム女性＝無力な犠牲者」というステレオタイプを再生産し第三世界の植民地化を進めているとして批判し、アラブ女性の解放において主体となるのはアラブ女性自身であると説いた。西洋のフェミニズムが男性中心主義の是正を目的するのに対し、は、自らの社会内部における男性中心主義と同時に西洋の植民地主義に闘うことが必要とされる。その論者にはインド出身のチャンドラー・タルパデー・モーハンティーらがいる。
こうした流れから、キンバリー・クレンショーによって「インターセクショナリティ」の概念が提唱され、相互に作用する複数の抑圧に着目され、人種・階級・ジェンダー・能力などによる排除に同時に取り組む運動が志向されるようになった。階級・人種・国境を越えた共闘の方法を探るポストコロニアル・フェミニズムや、ジェンダーの差異だけに還元されないさまざまな差異を探る試みであるクィア理論も現れた。ほか、、、なども生まれた。日本のフェミニズムに対しても、韓国などへの植民地主義を問題化できていないという批判がある。
トランスフェミニズム