プログラム売買（プログラムばいばい、）とは、一定のルールに従った取引を行うため、あらかじめ設定したコンピュータ・プログラムに基づいて行う売買のことである。東証の定義では一度に25銘柄以上に受発注をおこなう売買のことで、インデックス売買、バスケット売買と同義としている。
概要
プログラム売買は電算機を使用して、一定の売買ルールをプログラム化することで、市場価格の変化に応じて、機械的・自動的に売買判断を下す。東証ではインデックス（バスケット）売買にかかるものを「プログラム売買」として全市場参加者から情報を提出させ、毎週第三営業日に公表しているが、一般には銘柄数に関わらず、市場データを与件として獲得し自動で発注をおこなう電算システムそのものを指す。
プログラム売買の対象は、現物株式から株価指数先物、オプション等のデリバティブまで様々であるが、どのようなルールを構築するかにより、無数のバリエーションが存在する。また情報入手から、判定、発注までの処理速度が速いことから、他の市場参加者に先駆けて約定を取ることが可能になるというメリットがある。
バリエーションの一例
たとえば、理論価格と市場価格を比較するようなルールを構築しておくことで、裁定取引を最適なタイミングで行えるようになる。しかしながら、プログラム売買を用いることで、感情を排除した意思決定を行えるようになる反面、市場が急落すると「下げ幅を増幅させる」というリスクも存在する。たとえば、現物株が下落した場合に先物を売却するようなルールを設定しておくと、現物株の急落が先物の下落を呼び、先物の下落が現物株の価格に跳ね返るという、悪循環を生み出す可能性がある。
裁定取引用途としては、現先スプレッドを狙うために先物市場の情報を獲得して現物株（日経225銘柄など）に受発注をかけるものがある。
ウェブ上の新聞サイトなどに掲載されているニュースを収集し、記事を元に自動的に売買を行うプログラムも使用されている。この種のプログラムが6年前のユナイテッド航空破産申請を報じた記事を元に誤って売買を行ったことにより、同社株価が76%急落するという事件が2008年9月8日に起きた。
個人投資家向けには、ネット系証券会社がサービス提供している逆指値注文やリレー注文サービスも、特定のIF条件（価格変動）を元にしたプログラム売買である。
その他、仕手筋など不正な市場参加者が、株価を操作する目的で導入するプログラム（仕手プログラム）などが存在する。
歴史
コンピュータ化とプログラム売買の発展
1980年代には、株式市場におけるコンピュータを利用した注文処理が進展するとともに、多数の銘柄をまとめて売買するプログラム売買が発展した。アメリカでは株価指数先物などの市場が発達し、現物株式と株価指数先物を組み合わせたインデックス・アービトラージや、コンピュータを利用して株式と現金の配分を調整するポートフォリオ・インシュアランスなどが用いられるようになった。1987年の株式市場の暴落では、これらのプログラム取引が市場変動を増幅した可能性が議論された。
プログラム売買の普及に伴い、取引所側でも大量の注文を処理するための電子的な注文処理システムが整備された。1987年のニューヨーク証券取引所では、DOTシステムが大量の注文を処理するために利用されており、プログラム売買の実行を支える基盤となっていた。
日本における市場のシステム化
日本でも1980年代から証券市場のコンピュータ化とデリバティブ市場の整備が進められた。東京証券取引所では1982年1月に国内で初めて株式売買システムを稼働させ、当初は市場第二部の33銘柄を対象とした。1985年には立会場銘柄を除く全銘柄へ対象が拡大された。
大阪証券取引所では1987年6月に日本初の株式先物取引市場として「株先50」を開始し、1988年9月には日経平均株価（日経225）先物、東京証券取引所では同月にTOPIX先物の取引が開始された。大阪証券取引所では同年10月に株先50および日経225先物のシステム売買が開始され、1989年12月には日経225オプションのシステム売買も開始された。
1990年代には取引所のシステム化がさらに進み、大阪証券取引所では1991年2月に株式現物取引のシステム売買を開始し、立会場銘柄の一部を除く全銘柄をコンピュータによるシステム売買へ移行した。1999年には株券売買、先物・オプション取引の完全自動執行を実現し、立会場も廃止された。
日本におけるプログラム売買
東京証券取引所における制度
東京証券取引所では、現在も「プログラム売買の状況」を週間統計として公表している。東証の統計上のプログラム売買は、内国株式のオークション市場において25銘柄以上の売りまたは買いの発注を一度に行った取引を指す。
この統計では、プログラム売買を裁定取引とそれ以外に区分している。裁定取引以外については、デリバティブとの裁定関係を持たない現物株式25銘柄以上の同時取引が対象となる。統計は取引参加者から報告を受けて集計され、毎週第3営業日に公表されている。
株価指数先物市場との関係
日本のプログラム売買では、株価指数先物と現物株式を組み合わせた取引が重要な位置を占めてきた。株価指数先物の価格と、その指数を構成する現物株式の価格との間に生じる価格差を利用する裁定取引では、現物株式と先物などの反対ポジションを同時に設定・解消する必要があるため、多数の銘柄を処理できるシステムが利用されている。
また、東京証券取引所では、複数銘柄をまとめて取引するバスケット取引も行われている。ToSTNeT-1では15銘柄以上、売買代金1億円以上の株式を一つのバスケットとして取引することができ、ポートフォリオの組み替えなどにも利用される。
個人投資家への普及
プログラム売買やアルゴリズム取引の発展とは別に、個人投資家の間でも、売買ルールを数値化し、過去の株価データを用いて検証するシステムトレードが広がった。2007年には『Futures Japan』誌で「システムトレードから分析ソフトまで 個人投資家向け 必勝ツール」と題した特集が組まれるなど、個人投資家向けのシステムトレードや分析ソフトが専門誌で取り上げられていた。
この時期には、個人投資家が売買ルールを検証するためのソフトウェアも登場した。「検証くん」は株式を対象とする検証ソフトとして利用されており、2000年代後半には個人投資家による利用例が確認できる。
「パイロン」は株式投資用トレーディングシステムの開発ソフトとして提供され、個人投資家が売買システムを設計・検証する用途を想定していた。取扱説明書では、プログラムの知識を必要とせず、条件設定によってシステムを設計・検証できるソフトとして説明されている。
その後も個人投資家向けの検証ソフトは発展し、「イザナミ」は売買ルールのバックテストや最適分散投資などを行う株式システムトレードソフトとして提供されている。
「システムトレードの達人」は日本株専用の検証ソフトであり、売買ルールの検証などに利用される。システムトレーダーの斉藤正章が企画・開発した。
種類・利用方法
インデックス売買
株価指数を構成する銘柄を指数の構成比率に応じてまとめて売買する方法である。株価指数に連動するポートフォリオを構築・維持する場合などに利用される。
裁定取引
現物株式と株価指数先物など、価格が連動する複数の市場の価格差を利用する取引である。日本取引所グループの統計では、現物株式と指数を原資産とする派生商品の価格差に着目し、現物・派生両市場で反対のポジションを設定・解消する取引が裁定取引として定義されている。
自動執行
大口注文を一度に市場へ出すのではなく、一定の条件に従って複数の注文に分割して執行する方法がある。注文量や市場価格などをもとに発注のタイミングや数量を決定することで、市場への注文の影響を抑えることを目的とする。このような注文執行の自動化は、アルゴリズム取引の発展とともに利用されるようになった。
ニュースを利用した取引
ニュースや企業情報などの情報をコンピュータで処理し、あらかじめ設定した条件に該当した場合に売買注文を行う方式も存在する。
システムトレード
システムトレードは、あらかじめ定めた売買ルールに従って取引を行う手法を指す。コンピュータを利用して売買ルールを検証したり、売買シグナルを生成したりする場合がある。
特徴
利点
コンピュータを利用することで、多数の銘柄や大量の市場データを処理できる。また、あらかじめ設定した条件に従って注文を行うため、同じ条件のもとでは同じ判断を繰り返すことができる。複数の銘柄や市場を同時に監視する必要がある取引では、コンピュータによる自動処理が利用される。
リスク
プログラムの設計や設定に誤りがある場合、意図しない注文が発注される可能性がある。また、複数のプログラムによる同方向の注文が重なることで、価格変動が拡大する可能性も指摘されている。アルゴリズム取引や高頻度取引については、市場の効率性や流動性への影響とともに、システム上のリスクなどが議論されている。
プログラム売買と関連概念
システムトレード
システムトレードは、あらかじめ定めた売買ルールに従って取引を行う手法である。プログラム売買と共通する部分がある一方、システムトレードは売買戦略やルールそのものを指す場合があり、必ずしも多数の銘柄を同時に発注することを意味しない。
アルゴリズム取引
アルゴリズム取引は、コンピュータ上のアルゴリズムを利用して注文の数量やタイミングなどを判断し、取引を行う手法である。プログラム売買と重なる部分があるが、アルゴリズム取引では注文執行の方法そのものを最適化する用途も含まれる。
高頻度取引
高頻度取引（HFT）は、アルゴリズム取引のうち、コンピュータが自動的に注文の数量やタイミングを判断し、非常に短い時間間隔で頻繁に売買を行う取引手法を指すことがある。金融庁の資料では、HFTについてミリ秒単位で売買を繰り返す手法として説明されている。
ブラックマンデー
1987年におきたブラックマンデー（ニューヨーク証券取引所の暴落をきっかけとした世界的な株安）では、プログラム売買による連鎖反応的な売りも株価暴落を加速させた理由の1つと言われている。
関連項目
システムトレード アルゴリズム取引 高頻度取引 MetaTrader
脚注