杉本一敏

杉本一敏（すぎもとかずとし、1975年12月7日 - ）は、福井県出身の刑法学者https://researchmap.jp/read0150924/。早稲田大学大学院法務研究科、教授。現在、同大学院設置の法務教育研究センターの副所長大学院法務研究科法務研究科および法務教育研究センターの役職者の交代について 2018年10月29日閲覧。過去には愛知法理研究会学会法第14号 4頁下部報告記録 2018年10月29 日閲覧や日本法哲学会学会法第14号 4頁参加報告 2018年10月29 日閲覧などに所属しており、現在は日本刑法学会に所属している大学院法務研究科プロフィール 2018年10月29日閲覧。曽根威彦に師事。

人物刑事分野において専攻は「因果関係の刑法的帰属論」であり、中でもとりわけ「相当因果関係と結果回避可能性の関係」を専門とする。

論理的な話し方とテキパキとした口調で展開される授業に定評があり、分かりやすさと相俟って学生からの人気が非常に高く、その人気は他大学でも話題となっている。

愛知学院大学での教員時代には、同窓会定期総会での大抽選会にて1等のパナソニック製ブルーレイレコーダーが当選するも、「クジは恐ろしいもので、私がこのような賞に当選してしまいました。大変恐縮で申し訳ない気持ちです。大切にさせて頂きます」とコメントしており、謙虚で温和な性格を窺い知ることができるhttp://www.agu-houdosokai.org/pdf/Vol.68.pdf 愛知学院大学法学部同窓会会報Vol.68　(2010.1.1) 3頁。

曽根威彦に師事しており、松原芳博や北川佳世子とは兄弟弟子になる。

学説刑法的帰属論答責帰属説因果関係論について杉本説によれば、「相当因果関係事例と結果回避可能性事例の解決を共に『リスク連関論』という共通の判断枠組みの下に包摂できるものとする客観的帰属論の主張は魅力的杉本一敏『二つの帰属論』刑法雑誌四九巻二＝三号 (2010年) 111頁」であり、また「刑法が統制システムとしての機能を発揮し得るためには、事後的・帰属的見地から切り取られる実行行為は、事前的・行為者的見地から見ても問責対象行為となり得ることが予想されたものでなければならない杉本一敏『相当因果関係と結果回避可能性(六・完)』早稲田大学大学院法研論集一〇六号 (2003年) 403(158)頁」という帰結に終着する。これは、“どのような行為を違法とすべきか”という違法本質論の思考を控えめに考える立場を軸に、客観的因果帰属論を土台として事実的評価志向の因果関係論を展開するものである。今日では「答責帰属論」として評価されている亀井源太郎『因果関係論に求められるもの』慶應義塾大学法学研究会法學研究:法律・政治・社会 Vol.83, No.8 (2010.8) 13頁。

経歴 2003年3月早稲田大学大学院法学研究科修士課程、修了。 2005年3月早稲田大学大学院法学研究科博士課程、満期修了。 2005年4月愛知学院大学法学部法律学科、専任講師https://researchmap.jp/read0208162/。 2009年4月愛知学院大学法学部法律学科、准教授http://spysee.jp/%E6%9D%89%E6%9C%AC%E4%B8%80%E6%95%8F/1210501/profile。

2012年4月早稲田大学大学院法務研究科、教授。 2018年9月21日早稲田大学大学院法務研究科法務教育研究センター、副所長。

書籍単著なし

共著他、曽根威彦、松原芳博、北川佳世子、田山聡美、内田幸隆、など。『重点課題刑法総論』(成文堂、2008年) 他、高橋則夫、仲道祐樹。『理論刑法学入門』(日本評論社、2014年) 他、甲斐克則、北川佳世子など。『刑法実践演習』(法律文化社、2015年) 他、高橋則夫、田山聡美、内田幸隆。『財産犯バトルロイヤル絶望しないための方法序説』(日本評論社、2017年)

判例百選『刑法判例百選I 総論 [第7版]』 (2014年8月)

『刑法判例百選II 各論 [第7版]』 (2014年8月)

研究実績論文『相当因果関係と結果回避可能性（一）』（2001年3月）『相当因果関係と結果回避可能性（二）』（2002年3月）『相当因果関係と結果回避可能性（三）』（2002年9月）『相当因果関係と結果回避可能性（四）』（2002年12月）『相当因果関係と結果回避可能性（五）』（2003年3月）『相当因果関係と結果回避可能性（六・完）』（2003年6月）『規範論から見たドイツ刑事帰属論の二つの潮流 [上]』（2004年1月）『規範論から見たドイツ刑事帰属論の二つの潮流 [中]』（2004年7月）『規範論から見たドイツ刑事帰属論の二つの潮流 [下]』（2005年1月）『因果法則を取り扱う実態法と訴訟法（1）』（2006年9月）『「帰属を阻害する犯罪」の体系と解釈 (1) ―自由に対する罪について―』（2007年1月）『「帰属を阻害する犯罪」の体系と解釈 (2) ―自由に対する罪について―』（2007年1月）『アメリカ合衆国最高裁判所刑事判例研究少年に対する死刑と合衆国憲法修正8条の「残虐で異常な刑罰」の禁止 Roper v. Simmons, 543 U.S. 551 (2005)』（2007年3月）『仮定的同意論の「論理構造」に対する批判的覚書 (医師の説明義務とケアの倫理)』（2009年）『二つの帰属論』（2010年1月）

口頭発表・講演『U.ノイマン教授の刑法上の立場から』（2006年5月13日）開催地: 名古屋大学 http://www.law.nagoya-u.ac.jp/philosophia/record.html 『裁判員制度について』（2008年12月26日）開催地: 愛知学院大学楠元キャンパス http://www.agu.ac.jp/news/news345.html

所属学会日本刑法学会

脚註

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